OnePlus

深圳市萬普拉斯科技有限公司
OnePlus Technology (Shenzhen) Co., Ltd.
種類	子会社
略称	OnePlus、一加
本社所在地	中国; 広東省深圳市福田区
設立	中国広東省深圳市; 2013年12月16日 (10年前)
業種	電気機器
事業内容	スマートフォン; イヤホン; モバイルバッテリー; スマートウォッチ
代表者	ピート・ラウ（CEO）
売上高	19億US$（2019年）
従業員数	2700人以上（2019年）
所有者	OPPO
関係する人物	ピート・ラウ（共同創業者）; カール・ペイ（共同創業者）
外部リンク	oneplus.com
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OnePlus（ ワンプラス、中：万普拉斯 wànpǔlásī 、通称：一加 yījiā ）は、中国の広東省に本社を置く、OPPO傘下のスマートフォンメーカーである。

2013年 12月16日に、OPPO元副社長であるピート・ラウ（Pete Lau）とカール・ペイ（Carl Pei）によって設立された^[1]。企業スローガンは「Never Settle」^[2]。

OnePlus は、いくつかの物議を醸すコラボレーションで広く批判されてきた。同社のゲームブランドの携帯電話は、消費者を欺いているとして疑われている。

概要

OnePlusスマートフォンのOSは、中国国外向けのOxygenOS版と中国国内向けのH2OS（HydrogenOS）版の2つのエディションがあった。HydrogenOSはOxygenOSのカスタマイズ版で、日本語とGoogle社のサービスが使えなかった（中国語と中国のサービスしか使えない）。2016年リリースのOneplus 3までは、カスタムROM「CyanogenMod」のOnePlus専用版がCyanogen社より提供されており、CyanogenMod版はカスタマイズ性と自由度が高く、比較的人気のエディションだったが、2016年に開発を終了した。

2014年にOnePlusブランドが発足した当初、OnePlusのスマホは招待制というシステムが導入されており、この特別な招待状を入手しなければOnePlus端末を購入する権利が得られなかった。このように入手が極めて難しい、という希少価値を演出し、OPPOブランドとは区別されていた。2016年発売のOnePlus 3以降では招待制を廃止して普通に販売されるようになり、OPPOブランドとの差異は曖昧になっている。

OPPOとOnePlusは同一の工場（広東省東莞市内にある歩歩高のFAB）で生産されているため、OnePlusの生産台数の増加により、OPPOの生産台数にまで影響を及ぼすようになった。そのため、OPPO（欧珀）とOnePlus（一加）を統括するOujia（欧加）ホールディングスが2015年に発足し、OnePlusはOPPOと同等のブランドと位置付けられた。

欧加グループにおいて、OPPOブランドやRealmeブランドが主に新興国などの廉価スマホ市場で人気があるのに対し、OnePlusは2010年代後半以降にアメリカやヨーロッパなどのプレミアムスマホ市場に食い込むことで、欧加グループの世界シェア拡大に貢献している。各国におけるOnePlusの市場シェアはごくわずかだが、プレミアムスマホ部門だけを見た場合は一定のシェアを持つ。特にアメリカ市場では、OPPO本体はもとよりVIVOやシャオミといったライバルも進出できていない中で奮闘している。2020年にはコスパ重視のミドルハイスマホ「OnePlus Nord」を発表し、OPPOとしてではなくOnePlusとしてシェアを取りに行く方針に転換したこともあり、2021年にはLG（世界シェアはごくわずかだが、アメリカスマホ市場3位）がスマホから撤退した穴を埋める形でシェアを急拡大。アメリカにおけるOnePlusの市場シェアは、2020年までは0%だったのが、2021年第3半期には3%に達し、アメリカスマホ市場5位となった。

2020年頃よりハイエンド機種の強化を始めたOPPOと製品が競合するようになったため、2021年にOPPO本体と開発ラインが統合された。これにより、中国国内では2021年に発売された「OnePlus 9」をもって、HydrogenOSを廃止してOPPOのColorOSに切り替わった。グローバル版でも、OxygenOSとColorOSを統合した新OSに切り替えることが2021年9月に発表され^[3]、2022年リリースの「OnePlus 10」より新OSが搭載される予定だったが、不評だったため、あくまでコードレベルでの統合にとどまりOS自体の統合はしないことを2022年3月に発表。OnePlus 10は従来通りOxygenOSを搭載して出荷された。