熱海大火

熱海大火（あたみたいか）とは、1950年（昭和25年）4月13日に発生し、静岡県熱海市の市街地中心部の大部分を焼失させた大火災。

47軒の温泉旅館や、市役所、郵便局、公会堂、警察署、消防署、病院、百貨店、住宅などを含む1015棟が焼失するなど、1461世帯4817人が被災、979人が重軽傷を負ったが、幸い死者はなかった^[1]^[2]^[3]。

概要

4月13日午後5時15分ごろ、沿岸部渚町埋立地の北東部で、作業員がトラックにガソリンを給油した際に、吸っていたタバコ（あるいはそれに火をつけたマッチ）から引火した^[1]^[2]^[3]。

火は海から吹き付ける15メートル以上の強風に煽られ周囲に延焼、渚町の糸川以北全域と、市街地中心部である現在の銀座町・中央町に相当する部分全域、及び清水町・昭和町の西部に燃え広がり、午後12時に鎮火した^[1]^[2]^[3]。

翌日4月14日には緊急市会が開かれ、従来の狭い道・密集家屋・防火施設不足などが被害を拡大させたとして、耐火建築・道幅拡張の指定などの再建策が決定された^[1]。2日後の4月15日には建設省・県・市の幹部によって市街地の再建案が徹夜で議論され、翌16日の市議会で発表された^[1]。

17日には宗秋月市長とほとんどの市議会議員、県知事、担当者ら約50人が上京して国に支援を要請、翌18日にも市長と市議団が国会を訪れて「熱海国際観光温泉文化都市建設法」の成立を陳情した^[1]。

また、山田弥一県議が県からの財政支援を取り付けた他、畠山鶴吉、小松勇次代議士の尽力で、「罹災都市借地借家臨時処理法」の適用が決まり、焼け出された借家人・借地人の居住権が保護された^[1]。