日本の硬貨
日本の硬貨(にほんのこうか)では、日本で流通している、若しくは過去に流通していた硬貨について解説する。本項目では主に明治以降に発行された硬貨について解説する。
概説
[編集]現在、日本で製造される硬貨は、通常発行される1円、5円、10円、50円、100円、500円の各1種類ずつ6種類の貨幣と、記念貨幣に分けられる。これらは通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律により「貨幣」と規定されるが、本位貨幣ではなく補助貨幣的な性質を持つものである。また同法律が施行されるまで、すなわち1988年(昭和63年)3月末以前発行のものは臨時通貨法に基いて発行された臨時補助貨幣であったが、同4月以降は通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律の附則第8条により「貨幣とみなす臨時補助貨幣」として位置付けられ、引き続き通用力を有している。
財務省や造幣局はそれぞれの硬貨を「十円貨幣」「五百円貨幣」等と称しており、日本銀行ではこれを「十円貨」「五百円貨」等と称している。一般的な通称として「十円硬貨」「五百円硬貨」等、あるいは「十円玉」「五百円玉」等とも呼ばれる。
流通状況
[編集]現在主に市中で流通しているのは、現在発行中の一円アルミニウム貨・五円黄銅貨(有孔ゴシック体)・十円青銅貨(ギザ無)・五十円白銅貨・百円白銅貨・五百円バイカラー・クラッド貨と、既に発行を終了した五百円ニッケル黄銅貨である。五百円硬貨については、自販機等の各種機器の五百円バイカラー・クラッド貨への対応の遅れなどもあり、五百円バイカラー・クラッド貨と五百円ニッケル黄銅貨が混在して流通しているのが現状である。また古いタイプの硬貨として、五円黄銅貨(有孔楷書体)・十円青銅貨(ギザ有)・五百円白銅貨などが市中流通しているのが稀に見られることがある。
先進諸国は日本の一円硬貨に相当する程度の小額硬貨を廃止していることが多いが、日本では現在のところ、日本人の国民性もあってか、一円硬貨や五円硬貨などの小額硬貨も現金を使う分には不自由なく流通している。一方で近年のキャッシュレス化の流れの中でこうした小額硬貨の需要も漸減傾向にあり、近年では一円硬貨・五円硬貨・五十円硬貨の新規製造はミントセット用のみに限られる状態が続いている。
強制通用力の制限
[編集]紙幣とは違い、法貨としての強制通用力は同一額面20枚までと限られているため、一度の決済に同一額面の硬貨を21枚以上提示した場合、相手は受け取りを拒否できる[注 1][注 2]。
製造・発行
[編集]貨幣の製造及び発行の権能は、日本国政府に属する。財務大臣は、貨幣の製造に関する事務を、独立行政法人造幣局に行わせている。また、貨幣の発行は、財務大臣の定めるところにより、日本銀行に製造済の貨幣を交付することにより行う。日本銀行は貨幣を日銀券に交換し、一般会計内に設置された貨幣回収準備資金に納入、年度末には税外収入として政府の一般会計に繰り入れられる。ここで貨幣の額面と硬貨製造費用との差額は政府の貨幣発行益となる[1]。
貨幣種類 | 発行益 |
---|---|
一円硬貨 | -13円 |
五円硬貨 | 1円 |
十円硬貨 | -32円 |
五十円硬貨 | 30円 |
百円硬貨 | 27円 |
五百円硬貨 | 457円 |
日本の硬貨は、日本銀行の取引先金融機関が日本銀行に保有している当座預金を引き出すことによって世の中に送り出され、その金融機関から市中に流通するのは日本銀行券と同様であるが、日本銀行券の場合は当座預金の引き出しによって払い出された時点で発行となるところが日本の硬貨と異なる点である。
損傷貨幣の交換
[編集]市中に流通している硬貨が故意以外の理由で損傷した場合には、日本銀行が鑑定を行い、真貨であると判定されれば交換に応じるが、故意の硬貨の損傷は貨幣損傷等取締法により処罰される。日本銀行に戻った硬貨のうち、現在発行されている貨種で、摩耗・変形・変色等の度合いが少なく再度の流通に適していると判断されたものは再び金融機関を通じて市中に流通する。一方、現在発行されていない貨種や、通貨として市中に流通していた記念硬貨、流通に適さないほど極端に摩耗・変形・変色した硬貨(損貨)は、再使用不可能な流通不便貨という扱いで回収され、一定量がたまると製造元の造幣局に戻され、そこで素材別に鋳潰して、再び貨幣の材料となる。
表裏の定義
[編集]なお、硬貨の裏表を定める法的根拠はない[2][注 3]。1897年(明治30年)までは新貨幣が発行される度に表・裏を明示のうえ一般に公示しており、それ以降は菊紋がある方を表として扱っていた。ところが、戦後GHQにより菊紋の使用が禁じられると表裏の判別基準が失われた。そこで表裏の判別を大蔵省内で協議した際、(1897年(明治30年)以降に発行された貨幣は)それまでの硬貨は年号がすべて裏側(菊紋の反対側)に表示されていたことから、年号が表示されている方が「裏」、その逆側が「表」という扱いをすることになった。このような経緯により、造幣局では、建物や植物などの表示がある面を「表」、製造年表示のある面を「裏」と呼んでおり、この用法は一般にも浸透している。これによれば、現在有効な通常貨幣に限れば、結果的に「表」には全種類に「一円」「五円」「五百円」などの漢数字による額面が表記されていることになるが、記念貨幣も含めればそうとは限らない。この通説によれば政令「通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律施行令」の別表に硬貨の形式が図案入りで表示されているが、その記載の順序に従って最初に示されるのが表、次に示されるのが裏としている[2]。
製造量
[編集]記念硬貨を除く現在有効な日本の硬貨の製造量については造幣局 (日本)#硬貨製造量を参照のこと。
歴史
[編集]金銀複本位制による本位金貨・本位銀貨と補助銅貨の発行
[編集]新貨条例が施行された明治以降の近代社会において、それまでの小判や分金、穴銭などといった手工芸的な硬貨に代えて、本格的な洋式硬貨を1871年(明治4年)(硬貨上の年号は明治3年銘もある)から発行した。
- 本位金貨として、1円、2円、5円、10円、20円(いずれも金90%の金合金)
- 本位銀貨(1878年(明治11年)以降)および貿易用銀貨として、1円、貿易銀(いずれも銀90%の銀合金)
- 補助銀貨として、5銭、10銭、20銭、50銭(いずれも銀80%の銀合金。5銭については後に白銅貨に移行)
- 補助銅貨として、1厘、半銭(5厘)、1銭、2銭(いずれも銅98%の銅合金)
が発行され、事実上の金銀複本位制(のちに事実上の銀本位制)として流通した。
このとき江戸時代に鋳造された銭貨は、天保通宝8厘、寛永通宝真鍮四文銭2厘、文久永宝1厘5毛、寛永通宝銅一文銭1厘、寛永通宝鉄四文銭1/8厘、寛永通宝鉄一文銭1/16厘として通用が認められたが、天保通宝・寛永通宝鉄銭については明治時代のうちに通用停止となった。
金本位制による本位金貨と補助貨幣の発行
[編集]以降、度々法改正があり、以下に挙げた通りその度に様々な材質・規格でこれらの額面の多様な硬貨が製造された。
1897年(明治30年)には貨幣法施行により、金本位制による貨幣制度が整えられた。これに伴い、金平価が半減されたため、新貨条例による金貨は額面表示の新貨条例で発行された旧金貨は全て額面の2倍の通用力を有することとなった。また、一円銀貨は1898年(明治31年)4月1日限りで失効となった。
貨幣法を根拠として、
- 本位金貨として、5円、10円、20円(いずれも金90%の金合金)
- 補助銀貨として、10銭、20銭、50銭(銀合金、当初銀80%、後の旭日10銭・八咫烏10銭(流通せず)・鳳凰50銭は銀72%)
- 銀貨以外の補助貨幣として、
が発行されていた。
第二次世界大戦中から終戦直後にかけての臨時補助貨幣の発行
[編集]第二次世界大戦開戦後には、これらの貨幣用材料は軍需用資材として転用させられたため、1938年(昭和13年)には臨時通貨法が施行され、アルミニウム青銅、黄銅、アルミニウムなどを材料とした硬貨に置き換えられた。そのとき50銭については硬貨にするのに適切な金属がなかったため小額政府紙幣として発行された。戦況の悪化に伴い寸法や量目(重量)についても度重なる縮小・削減が行われ、果ては貨幣用として適当な素材とは言い難い錫・亜鉛の合金を材料とした硬貨も発行された。1945年(昭和20年)3月には航空機の金属材料を捻出するために、10銭、5銭、1銭のアルミニウム硬貨も回収して紙幣と交換された[3]。終戦時に造幣局で製造されていたのは一銭硬貨のみで、実際の発行には至らなかったものの非金属製の陶貨の製造が行われる状況となっていた。
臨時通貨法を根拠に、第二次世界大戦中には臨時補助貨幣として
終戦直後には同じく臨時補助貨幣として
- アルミニウム貨:10銭
- 錫貨:5銭
- 黄銅貨:1円、50銭
がそれぞれ発行された。
銭・厘単位の通貨廃止とそれ以降
[編集]戦後、小額通貨の整理及び支払金の端数計算に関する法律により、銭・厘単位の法定通貨が1953年(昭和28年)末に廃止され、このとき1円以下の補助貨幣が失効した。その中には円単位でありながら鋳潰しの恐れがあるとされた一円黄銅貨や、江戸時代に鋳造された寛永通宝銅一文銭・寛永通宝真鍮四文銭・文久永宝も含まれていた。また、1931年(昭和6年)12月17日の金貨兌換停止に関する緊急勅令により金兌換が停止されたことに伴い、以降は金本位制が有名無実化していたが、本位金貨も通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律により1988年(昭和63年)3月31日限りで名実ともに失効し、現在は名実ともに管理通貨制度に移行した。
記念貨幣を除く現在有効な硬貨に関する年表を以下に示す。太字は製造発行中の貨種である。
- 1948年(昭和23年)10月25日:五円黄銅貨(無孔)発行、流通開始。素材は黄銅。図柄は国会議事堂。穴なし。
- 1949年(昭和24年)9月15日:五円黄銅貨(有孔楷書体)発行、流通開始。中心に穴の空いた形状へ変更。図柄も稲穂と水・歯車に変更。文字は楷書体の旧字体表記。俗に「筆五(フデ五)」と呼ばれるもので、現行のものとは異なる。
- 1953年(昭和28年)1月5日:十円青銅貨(ギザ有)発行、流通開始。素材は青銅。図柄は平等院鳳凰堂。周囲に溝(ギザ)あり。俗に「ギザ十」と呼ばれるもので、現行のものとは異なる。なお製造開始は1951年(昭和26年)であり昭和26年ならびに昭和27年の表記のものがある。
- 1955年(昭和30年)6月1日:一円アルミニウム貨流通開始。素材はアルミニウム。図柄は若木。
- 1955年(昭和30年)9月1日:五十円ニッケル貨(無孔)発行、流通開始。素材はニッケル。図柄は横から見た菊の花1輪。穴なし。
- 1957年(昭和32年)12月11日:百円銀貨(鳳凰)発行、流通開始。素材は銀合金。図柄は鳳凰。
- 1959年(昭和34年)2月16日:十円青銅貨(ギザ無)発行、流通開始。周囲の溝(ギザ)がなくなり平滑に変更。図柄は従前から変更なし。
- 1959年(昭和34年)2月16日:百円銀貨(稲穂)発行、流通開始。図柄が鳳凰から稲穂に変更。
- 1959年(昭和34年)2月16日:五十円ニッケル貨(有孔)発行、流通開始。中心に穴の空いた形状へ変更。図柄も真上から見た菊の花1輪に変更。
- 1959年(昭和34年)9月1日:五円黄銅貨(有孔ゴシック体)発行、流通開始。字体が楷書体からゴシック体、旧字体から新字体へ変更。図柄は従前からほぼ変更なし。
- 1967年(昭和42年)2月1日:百円白銅貨発行、流通開始。素材が銀合金から白銅へ変更。図柄も桜の花3輪に変更。
- 1967年(昭和42年)2月1日:五十円白銅貨発行、流通開始。素材がニッケルから白銅へ変更。図柄も菊の花3輪に変更。直径縮小。
- 1982年(昭和57年)4月1日:五百円白銅貨発行、流通開始。素材は白銅。図柄は桐。側面はレタリング。
- 1988年(昭和63年)4月1日:通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律の施行により、従前は臨時補助貨幣として発行されていたこの時点で有効な硬貨は「貨幣とみなす臨時補助貨幣」として引き続き通用力を有することとなった。本法律を根拠に発行される硬貨は「貨幣」と称する。
- 2000年(平成12年)8月1日:五百円ニッケル黄銅貨発行、流通開始。素材がニッケル黄銅へ変更。偽造防止対策として潜像、周囲の斜めギザ等を採用。従前の図柄を踏襲するも、細部のデザインを変更。
- 2021年(令和 3年)11月1日:五百円バイカラー・クラッド貨発行、流通開始[4][5]。偽造防止対策として2色3層構造のバイカラー・クラッド貨幣となり、周囲は異形斜めギザに変更。従前の図柄を踏襲するも、細部のデザインを変更。
一覧
[編集]額面別
[編集]凡例
[編集]- 太字:有効貨種あり
- ☆:記念貨幣あり
- ★:記念貨幣のみ
- カッコ書き:試鋳貨幣のみ
- =:実質的に同一額面
- ここでは、江戸時代に鋳造された銭貨の明治以降の新貨体系(円・銭・厘)に合わせた通用価値は含まない。
額面一覧
[編集]- 一厘硬貨
- (二厘硬貨)
- 五厘硬貨=半銭硬貨
- 一銭硬貨
- 二銭硬貨
- 五銭硬貨=(二十分一円硬貨)
- 十銭硬貨=(十分一円硬貨)
- 二十銭硬貨
- (二十五銭硬貨=四分一円硬貨)
- 五十銭硬貨=(半円硬貨)
- 一円硬貨
- 二円硬貨
- (二円半硬貨)
- 五円硬貨
- 十円硬貨
- 二十円硬貨
- 五十円硬貨
- 百円硬貨☆
- 五百円硬貨☆
- 千円硬貨★
- 五千円硬貨★
- 一万円硬貨★
- 五万円硬貨★
- 十万円硬貨★
現在発行中の硬貨
[編集]名称 | 規格[注 4] | 図柄・形式 | 素材・品位 | 発行開始 |
---|---|---|---|---|
一円硬貨 〈一円アルミニウム貨〉 |
外径:20mm 量目:1g 厚さ:約1.5mm(実測) [注 5] |
表:若木、「日本国」、「一円」。デザインは公募により決まった。 |
アルミニウム |
1955年 (昭和30年) 6月1日[6] |
五円硬貨 〈五円黄銅貨(有孔ゴシック体)〉 |
外径:22mm 孔径:5mm 量目:3.75g[注 6] 厚さ:約1.5mm(実測) |
表:稲穂、穴周辺に歯車、横線は水(海、川、湖沼)と「五円」。表のデザインは、農産・水産・工業を表している。 |
1959年 (昭和34年) 9月1日[7] | |
十円硬貨 〈十円青銅貨(ギザ無)〉 |
外径:23.5mm 量目:4.5g 厚さ:約1.5mm(実測) |
1959年 (昭和34年) 2月16日[7] | ||
五十円硬貨 〈五十円白銅貨〉 |
外径:21mm 孔径:4mm 量目:4g 厚さ:約1.7mm(実測) |
表:菊花(一重菊)、「日本国」、「五十円」。 |
1967年 (昭和42年) 2月1日[8] | |
百円硬貨 〈百円白銅貨〉 |
外径:22.6mm 量目:4.8g 厚さ:約1.7mm(実測) |
表:桜花(八重桜)、「日本国」、「百円」。 |
1967年 (昭和42年) 2月1日[8] | |
五百円硬貨 〈五百円バイカラー・クラッド貨〉 |
外径:26.5mm 量目:7.1g 厚さ:約1.81mm(実測) |
表:桐花葉、「日本国」、「五百円」。 |
ニッケル黄銅、白銅及び銅から成るバイカラー・クラッド(外周はニッケル黄銅で、内側は白銅で中心の銅を挟んだものという構造で、銅の部分は外から見えない)。 |
2021年 (令和3年) 11月1日[4][5] (製造開始: 同年6月21日) |
現在発行中の硬貨に関する補足事項
[編集]日本の市中の街角に置かれる一般的な自動販売機では、五百円硬貨・百円硬貨・五十円硬貨・十円硬貨は使用可能であるが、五円硬貨や一円硬貨は使用できない。コイン式コピー機では五百円硬貨・百円硬貨・五十円硬貨・十円硬貨に加え、五円硬貨が使用できる機器も存在する。銀行のATM、商店の自動釣銭機、現金対応のセルフレジ、ガソリンスタンドの給油機などでは6種類全て(五円硬貨や一円硬貨も)使用可能である。
五百円バイカラー・クラッド貨については、半導体不足の影響もあり、飲料等の自動販売機やバスの運賃箱・両替機等の各種機器の改修の遅れから、五百円バイカラー・クラッド貨に対応しているものと対応していないものが混在している。
十円硬貨・五円硬貨・一円硬貨の3種類に関しては、これらの硬貨に使われる金属そのものの価値は額面より低いが、1枚製造するのにかかるコストは額面より高く(すなわち、「地金価値<額面(通用価値)<製造コスト」)、製造すればするほど赤字となる。特に五円硬貨に関しては、ウクライナ情勢や円安などの影響で、金属原価が高騰して額面に接近し、2024年(令和6年)5月には金属原価が額面の90%を超えたこともあり、近い将来額面を超える可能性が出てきている。これに対し、五百円硬貨・百円硬貨・五十円硬貨の3種類は、「地金価値<製造コスト<額面(通用価値)」なので、製造すれば黒字となり貨幣発行益が出ることになる。
2024年現在、五十円硬貨(五十円白銅貨)、五円硬貨(五円黄銅貨)、一円硬貨(一円アルミニウム貨)はミントセット用のみの製造となっている。
現在発行中の日本の硬貨6種類を手触りだけで判別する方法は次の通り。
- ギザあり・穴なし:500円(重い)・100円(軽い)
- ギザあり・穴空き:50円
- ギザなし・穴なし:10円(重い)・1円(軽い)
- ギザなし・穴空き:5円
現在発行されていないが有効な硬貨
[編集]名称 | 規格[注 4] | 図柄・形式 | 素材・品位 | 発行開始 |
---|---|---|---|---|
五百円硬貨 〈五百円ニッケル黄銅貨〉 |
外径:26.5mm 量目:7g 厚さ:約1.81mm(実測) |
表:桐花葉、「日本国」、「五百円」。 |
ニッケル黄銅(銅、亜鉛及びニッケルの合金) |
2000年 (平成12年) 8月1日 |
五百円硬貨 〈五百円白銅貨〉 |
外径:26.5mm 量目:7.2g 厚さ:約1.85mm(実測) |
表:桐花葉、「日本国」、「五百円」。 |
白銅(銅とニッケルの合金) |
1982年 (昭和57年) 4月1日[9] |
百円硬貨 〈百円銀貨〉 |
外径:22.6mm 量目:4.8g |
表:稲穂、「日本国」、「百円」。 |
銀合金 |
1959年 (昭和34年) 2月16日[7] |
五十円硬貨 〈五十円ニッケル貨(有孔)〉 |
外径:25mm 孔径:6mm 量目:5g |
表:菊花、「日本国」、「五十円」。 |
ニッケル |
1959年 (昭和34年) 2月16日[7] |
百円硬貨 〈百円銀貨〉 |
外径:22.6mm 量目:4.8g |
表:鳳凰、「日本国」、「百円」。 |
銀合金 |
1957年 (昭和32年) 12月11日[10] |
五十円硬貨 〈五十円ニッケル貨(無孔)〉 |
外径:25mm 量目:5.5g |
表:菊花、「日本国」、「五十円」。 |
ニッケル |
1955年 (昭和30年) 9月1日[6] |
十円硬貨 〈十円青銅貨(ギザ有)〉 |
外径:23.5mm 量目:4.5g |
表裏の図柄は現行の十円硬貨(1959年(昭和34年)発行開始)と同じだが、周囲が溝付きであることが現行の十円硬貨と異なる点であり、俗に「ギザ十」の愛称で呼ばれる。 |
青銅(銅と錫(スズ)の合金。但し亜鉛を含む) |
1953年 |
五円硬貨 〈五円黄銅貨(有孔楷書体)〉 |
外径:22mm 孔径:5mm 量目:3.75g |
表裏の図柄は現行の五円硬貨(1959年(昭和34年)発行開始)とほぼ同じだが、表裏の文字が楷書体で、裏面が「日本國」と旧字体であることが現行の五円硬貨と異なる点であり、俗に「筆五(フデ五)」の愛称で呼ばれる。 穴空き。 |
黄銅(真鍮。銅と亜鉛の合金) |
1949年 (昭和24年) 9月15日[12] |
五円硬貨 〈五円黄銅貨(無孔)〉 |
外径:22mm 量目:4g |
黄銅(真鍮。銅と亜鉛の合金) |
1948年 (昭和23年) 10月25日[12] |
現在発行されていないが有効な硬貨に関する補足事項
[編集]五百円ニッケル黄銅貨については、現在のところほぼ全ての自販機、セルフレジ、ATM等の各種機器で使用でき、五百円バイカラー・クラッド貨への対応の遅れから、五百円硬貨としては現在のところ五百円ニッケル黄銅貨しか対応していない各種機器も多い。その他の旧五円硬貨(有孔楷書体)を除く旧硬貨が自販機、セルフレジ、ATM等の各種機器で使えない(ことが多い)理由は次の通り(五円硬貨については現行のものも含めて街角の一般的な自販機では使用不可(ただし一部のコイン式コピー機では五円硬貨が使用できる機器もある。))。
- 旧五百円硬貨(白銅貨):材質が1世代前のもの(ニッケル黄銅貨)及び現行のもの(バイカラー・クラッド貨)と異なるため。自販機等の各種機器の精度の向上・更新により、現在では五百円白銅貨非対応のものが多くなっている(ごく一部に五百円白銅貨対応のものも残存しているが、五百円バイカラー・クラッド貨に対応させる場合、旧硬貨となるニッケル黄銅貨には引き続き対応させるが、それと同時に旧々硬貨となる五百円白銅貨には非対応とするのが一般的である)。質量や電気伝導率により判別している。
- 旧百円硬貨(銀貨・2種あり):材質が現行のもの(白銅貨)と異なるため。
- 旧五十円硬貨(ニッケル貨・2種あり):材質と直径が現行のものと異なるため(現行のものは材質が白銅で、直径もニッケル貨より小さい)。
- 旧十円硬貨(ギザ有):偽造硬貨使用防止の観点から硬貨の検知精度を向上しているため。十円硬貨(ギザ有)が使えない機器では、十円硬貨(ギザ有)の質量が現行の十円硬貨(ギザ有)より若干軽いこと、または機器の内部で硬貨を飛ばす際の回転数・飛距離から判別している。ただし十円硬貨(ギザ有)については使える機器も多い。
- 旧五円硬貨(無孔):穴がなく量目が現行のものと異なるため。
これらの旧硬貨は現在も法的には有効であるが、現実的には五百円ニッケル黄銅貨が現在のところ市中で普通に出回っているのと、五百円白銅貨・十円青銅貨(ギザ有)・五円黄銅貨(有孔楷書体)の3種が稀に市中で流通しているのを見かけることがある以外は、現在市中ではほとんど流通していない。2024年(令和6年)現在、鳳凰・稲穂の百円銀貨については銀地金としての価値が額面を明らかに超えているので古銭商が買取することもあるが、それ以外の旧硬貨については金属としての価値が額面を下回るものが多く(五円黄銅貨(無孔)は金属原価が額面をわずかに上回る計算になることもあるが)、かつ大量に現存しているので古銭商が買取することはほぼない(ただし、未使用でかつエラーなどの場合はこの限りではない)。
これらの旧硬貨は、市中に通貨として流通している場合、それが日本銀行に戻った時点で、極端に摩耗・変形・変色した硬貨と同様に再使用不可能な流通不便貨という扱いで回収される。ただし現実的な処理方法としては、十円青銅貨(ギザ有)及び五円黄銅貨(有孔楷書体)は現行硬貨と混合整理され、現行硬貨と同様に扱われる。
以上の一覧では、記念硬貨は除いているが、日本のこれまでに発行された記念硬貨は全て現在有効である。
日銀の勘定店における受入時の現金の整理においては、貨幣(硬貨)にあっては、10円・5円の旧貨(現在発行されていない有効貨)は同額面の現行貨と混合整理して構わないものとされ、それ以外の旧貨または記念貨のうち受入単位に取り纏めることに支障のあるものは引換依頼を行って差し支えないものとされている。その場合、百円銀貨(鳳凰)と百円銀貨(稲穂)、五十円ニッケル貨(無孔)と五十円ニッケル貨(有孔)はそれぞれ混合整理される。またこの他、損貨のうち額面通りの引換効力に疑義があるものは無条件で引換依頼の対象とされている。
失効した硬貨
[編集]戦前に発行された全ての硬貨、戦後発行の銭単位の硬貨、及び一円黄銅貨については、以下の法令により通用停止となっている。
- 一円銀貨(旧・新)及び貿易銀は貨幣法により1898年(明治31年)4月1日限りで通用停止。
- 銭・厘単位の全ての硬貨及び一円黄銅貨は小額通貨整理法により1953年(昭和28年)12月31日限りで通用停止。
- 新貨条例及び貨幣法で制定された本位金貨は全て通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律により1988年(昭和63年)3月31日限りで通用停止。
それぞれの硬貨についての詳細は「日本の金貨」・「日本の銀貨」・「日本の補助貨幣」・「臨時補助貨幣」を参照のこと。
これら失効した日本の硬貨のうち、新貨条例及び貨幣法で制定された本位金貨や各銀貨などについては、貴金属価値や古銭的価値が評価され取引されており、古銭商による買取の対象となっている。一方、金貨・銀貨以外の各種近代硬貨(白銅貨・ニッケル貨・銅貨・青銅貨・黄銅貨・アルミニウム青銅貨・アルミニウム貨・錫貨)の多くは金属価値も古銭的価値もほとんどないため、古銭商による買取の際には買取拒否されるか、あるいは大量にまとめての安い値段での買取となるのが一般であり、業者によっては希少性に欠ける銀貨でもそうなる場合がある。
記念貨幣
[編集]日本では1964年(昭和39年)に発行された、東京オリンピック記念の1000円銀貨幣および100円銀貨幣を初めとして、2021年(令和3年)末時点で220種類もの記念貨幣が発行されている。日本の記念貨幣の額面には、100円・500円・1000円・5000円・1万円・5万円・10万円がある。
硬貨の年銘
[編集]日本の硬貨には、製造年が刻印されているが、全て(西暦ではなく)元号表記となっており、現行のデザインのものでは、百円硬貨・五十円硬貨の2種はアラビア数字、他の4種は漢数字表記となっている。なお、記念硬貨を除く一般流通用の硬貨において、製造年がアラビア数字表記となっている硬貨は1967年(昭和42年)発行開始の百円白銅貨・五十円白銅貨のみであり、他の硬貨は過去に発行されたものも含め、全て漢数字表記である。
元号の変わり目の年について
[編集]1989年(昭和64年/平成元年)製造の硬貨については、「昭和六十四年」表記のものと「平成元年」表記のものが存在する。昭和64年は7日間しかなかったが、昭和64年銘の硬貨(100円・50円以外の4種、「昭和六十四年」表記)は「平成元年」表記の金型が完成する同年3月頃まで製造されたため、発行枚数は他の年号に比べて比較的少ない程度である。なお昭和64年中には百円硬貨及び五十円硬貨の製造が行われないまま平成元年となったので、「昭和64年」表記のこの2種の硬貨は存在せず、1989年製造のこの2種の硬貨は全て「平成元年」表記として製造されている。
2019年(平成31年/令和元年)製造の硬貨については、「令和元年」表記の硬貨の金型が完成するまでは「平成三十一年」「平成31年」表記として製造され、「令和元年」表記の硬貨はまず五百円硬貨と百円硬貨が7月11日から製造開始され[13]、残りの4種類も10月頃から製造開始された。
発行枚数の少ない硬貨
[編集]硬貨の発行枚数は、年によってばらつきがある。現行の硬貨のうち、比較的発行枚数の少ないものは、以下の通り[注 7][14]。ここでは現在発行中の6種に、1949年(昭和24年) - 1958年(昭和33年)に発行された五円黄銅貨(有孔楷書体)、1951年(昭和26年) - 1958年(昭和33年)に発行された十円青銅貨(ギザ有)、五百円白銅貨及び五百円ニッケル黄銅貨を加えた10種を対象とする。カッコ内は、概略発行枚数。
なお、このほか、「ミントセット」と呼ばれる硬貨のセットが1969年(昭和44年)から、プルーフ仕上げという特殊加工が施された硬貨も1987年(昭和62年)から造幣局から販売されている(1973年(昭和48年)・1974年(昭和49年)・1989年(昭和64年)は除く)。下表のうち※を付けたものは、全て造幣局販売の貨幣セット(ミントセット)に組み込まれており、一般流通用は存在しない。
- 一円硬貨
- 平成12年(1202.6万枚)
- 平成13年(802.4万枚)
- 平成14年(966.7万枚)
- 平成22年(790.5万枚)
- ※平成23年(45.6万枚)
- ※平成24年(65.9万枚)
- ※平成25年(55.4万枚)
- ※平成28年(57.4万枚)
- ※平成29年(47.7万枚)
- ※平成30年(44.0万枚)
- ※平成31年(56.6万枚)
- ※令和元年(50.2万枚)
- ※令和2年(52.8万枚)
- ※令和3年(84.5万枚)
- ※令和4年(57.4万枚)
- ※令和5年(46.3万枚)
- 五円硬貨
- 昭和28年(4500万枚)
- 昭和32年(1000万枚)
- 昭和34年(3300万枚)
- 昭和35年(3480万枚)
- 昭和42年(2600万枚)
- 平成12年(903万枚)
- 平成17年(1602.9万枚)
- 平成18年(959.4万枚)
- 平成19年(990.4万枚)
- 平成20年(981.1万枚)
- 平成21年(400.3万枚)
- ※平成22年(51.0万枚)
- ※平成23年(45.6万枚)
- ※平成24年(65.9万枚)
- ※平成25年(55.4万枚)
- 令和3年(1013.3万枚)
- ※令和4年(57.4万枚)
- ※令和5年(46.3万枚)
- 十円硬貨
- 昭和32年(5000万枚)
- 昭和33年(2500万枚)
- 昭和34年(6240万枚)
- 昭和61年(6896万枚)
- 昭和64年(7469.2万枚)
- 令和5年(2792.7万枚)
- 五十円硬貨
- 昭和60年(1015万枚)
- 昭和61年(996万枚)
- ※昭和62年(77.5万枚)
- 平成12年(702.6万枚)
- 平成13年(802.4万枚)
- 平成14年(1166.7万枚)
- 平成15年(1040.6万枚)
- 平成16年(990.3万枚)
- 平成17年(1002.9万枚)
- 平成18年(1059.4万枚)
- 平成19年(990.4万枚)
- 平成20年(881.1万枚)
- 平成21年(500.3万枚)
- ※平成22年(51.0万枚)
- ※平成23年(45.6万枚)
- ※平成24年(65.9万枚)
- ※平成25年(52.5万枚)
- 平成26年(753.8万枚)
- 平成31年(111.8万枚)
- 令和3年(913.3万枚)
- ※令和4年(57.4万枚)
- ※令和5年(46.3万枚)
- 百円硬貨
- 平成13年(802.4万枚)
- 平成14年(1066.7万枚)
- 五百円硬貨
- 昭和62年(277.5万枚)
- 昭和64年(1604.2万枚)
近年では電子マネー等のキャッシュレス取引普及の影響もあり、一円硬貨・五円硬貨・五十円硬貨の製造枚数が少なくなっており、流通用として製造されない年も現れる一方、十円硬貨・百円硬貨・五百円硬貨には強い需要があり、毎年安定して製造される傾向にある。
製造されなかった年銘
[編集]生産過剰等の理由により、1枚も製造されなかった年銘が発生した例もある。現行の硬貨の発行期間中に製造されなかった(存在しない)年銘は以下の通り。ここでも現在発行中の6種に、五円黄銅貨(有孔楷書体)・十円青銅貨(ギザ有)・五百円白銅貨及び五百円ニッケル黄銅貨を加えた10種の発行期間を対象とする。
- 一円硬貨
- 昭和43年
- 五円硬貨
- 昭和29年
- 昭和30年
- 昭和31年
- 十円硬貨
- 昭和31年
- 五十円硬貨
- 昭和64年
- 百円硬貨
- 昭和64年
- 五百円硬貨
- (なし)
平成以降では、一般流通用として製造されなかった例として、平成22年銘の五円硬貨・五十円硬貨、平成23年銘の一円硬貨・五円硬貨・五十円硬貨、平成24年銘の一円硬貨・五円硬貨・五十円硬貨、平成25年銘の一円硬貨・五円硬貨・五十円硬貨、平成28年銘の一円硬貨、平成29年銘の一円硬貨、平成30年銘の一円硬貨、平成31年銘の一円硬貨、令和元年銘の一円硬貨、令和2年銘の一円硬貨、令和3年銘の一円硬貨、令和4年銘の一円硬貨・五円硬貨・五十円硬貨、令和5年銘の一円硬貨・五円硬貨・五十円硬貨の合計24例があるが、前述のようにいずれの場合もミントセット用の硬貨が製造されたため、厳密な意味で製造枚数が0枚となった例は平成以降では現時点で皆無である(昭和64年銘の五十円硬貨・百円硬貨が最後)。
硬貨のデザイン
[編集]図柄
[編集]記念硬貨を除く現在有効な一般流通用の硬貨については、稲穂や菊花、桜花など、日本を象徴する動植物や建築物などが図案として採用されている。特に、植物の図案については、各硬貨の表面、裏面の少なくともいずれか一方(または両方)に必ず採用されていることが特徴である。
現在有効な一般流通用の硬貨の図案に採用された題材
[編集]太字は、該当の題材が表面の主たる図案として採用された硬貨を示す。
建築物
[編集]動物
[編集]植物
[編集]- 梅花:(五円黄銅貨(無孔) 1948年(昭和23年)発行)
- 稲穂:(五円黄銅貨(有孔楷書体) 1949年(昭和24年)発行、五円黄銅貨(有孔ゴシック体) 1959年(昭和34年)発行、百円銀貨 1959年(昭和34年)発行)
- 双葉(木の芽):(五円黄銅貨(有孔楷書体) 1949年(昭和24年)発行、五円黄銅貨(有孔ゴシック体) 1959年(昭和34年)発行)
- 常盤木:(十円青銅貨(ギザ有) 1953年(昭和28年)発行[注 8]、十円青銅貨(ギザ無) 1959年(昭和34年)発行)
- 若木:(一円アルミニウム貨 1955年(昭和30年)発行)
- 菊花:(五十円ニッケル貨(無孔) 1955年(昭和30年)発行、五十円ニッケル貨(有孔) 1959年(昭和34年)発行、五十円白銅貨 1967年(昭和42年)発行)
- 桜花:(百円銀貨 1957年(昭和32年)発行、百円白銅貨 1967年(昭和42年)発行)
- 桐花葉:(五百円白銅貨 1982年(昭和57年)発行、五百円ニッケル黄銅貨 2000年(平成12年)発行、五百円バイカラー・クラッド貨 2021年(令和3年)発行)
- 竹(笹葉):(五百円白銅貨 1982年(昭和57年)発行、五百円ニッケル黄銅貨 2000年(平成12年)発行、五百円バイカラー・クラッド貨 2021年(令和3年)発行)
- 橘:(五百円白銅貨 1982年(昭和57年)発行、五百円ニッケル黄銅貨 2000年(平成12年)発行、五百円バイカラー・クラッド貨 2021年(令和3年)発行)
その他
[編集]- 歯車:(五円黄銅貨(有孔楷書体) 1949年(昭和24年)発行、五円黄銅貨(有孔ゴシック体) 1959年(昭和34年)発行)
- 水(海、川、湖沼):(五円黄銅貨(有孔楷書体) 1949(昭和24年)年発行、五円黄銅貨(有孔ゴシック体) 1959年(昭和34年)発行)
- 分銅:(五十円ニッケル貨(無孔) 1955年(昭和30年)発行、百円銀貨 1959年(昭和34年)発行)
- 旭日:(百円銀貨 1957年(昭和32年)発行)
肖像
[編集]日本では欧米や韓国、台湾などとは異なり、偉人や国家元首など特定の著名人の肖像をあしらった硬貨が発行されたことは長らくなかった。実際例えば明治初期の新貨条例の時も、畏れ多いとして当初考えられた天皇の肖像は採用されず、代わりに元首の象徴とされた竜の図が採用された。欧米諸国の硬貨と同様な大きく人物の肖像を図案とした最初の硬貨は、1990年(平成2年)に発行された国際花と緑の博覧会記念5000円銀貨幣であるが、これは実在の人物ではなく、花の女神フローラになぞらえた少女の肖像であった。実在の人物の肖像を図案とした最初の硬貨は、2010年(平成22年)に発行された地方自治法施行60周年記念貨幣(高知県)であり、坂本龍馬の肖像が刻まれた。
以降、日本の硬貨の図案に採用されたことがある人物は以下の通り。
- 坂本龍馬:(地方自治法施行60周年記念1000円銀貨幣(高知県)、同500円バイカラー・クラッド貨幣(高知県) いずれも2010年(平成22年)発行)
- 大隈重信:(地方自治法施行60周年記念1000円銀貨幣(佐賀県)、同500円バイカラー・クラッド貨幣(佐賀県) いずれも2010年(平成22年)発行)
- 白瀬矗:(地方自治法施行60周年記念1000円銀貨幣(秋田県)、同500円バイカラー・クラッド貨幣(秋田県) いずれも2011年(平成23年)発行)
- 双葉山:(地方自治法施行60周年記念1000円銀貨幣(大分県) 2012年(平成24年)発行)
- 伊達政宗:(地方自治法施行60周年記念1000円銀貨幣(宮城県) 2013年(平成25年)発行)
- 渋沢栄一:(地方自治法施行60周年記念1000円銀貨幣(埼玉県) 2014年(平成26年)発行)
- 野口英世:(地方自治法施行60周年記念1000円銀貨幣(福島県) 2016年(平成28年)発行)
なお、これまでに実在の人物の肖像を図案としたのはいずれも記念貨幣(記念硬貨)であり、2021年(令和3年)現在でも一般に流通する硬貨の図案として実在の人物の肖像が採用されたことはない。
硬貨上に記載の文言
[編集]発行国名
[編集]現在有効な一般流通用の硬貨については、五円硬貨を除いて表面に発行国名が「日本国」と表示されている。五円硬貨については裏面に表示されており、このうち1949年(昭和24年)発行開始の黄銅貨(有孔楷書体)[注 9]と1948年(昭和23年)発行開始の黄銅貨(無孔)については旧字体により「日本國」と表示されている。 なお、過去に発行されていた現在無効となっている硬貨では、「日本國」(1947年(昭和22年)7月以降製造分)の他に、「日本政府」(1945年(昭和20年)11月 - 1947年(昭和22年)5月製造分)や、「大日本」(1945年(昭和20年)9月以前製造分)という表記のものも存在していた。
額面金額
[編集]記念硬貨を除く現在有効な一般流通用の硬貨については、五円硬貨を除いて表面に漢数字表記、裏面にアラビア数字表記で額面金額が表示されている。ただし、五円硬貨については1959年(昭和34年)から発行されている現行の黄銅貨(有孔ゴシック体)も含め、額面金額の数字は表面の漢数字のみの表記となっており、過去も含めてアラビア数字で額面金額が表記された硬貨が発行されたことはない。また、かつて発行されていた硬貨(現在では失効しているものも含む)のうち一部のものには、アラビア数字による額面金額表示について、英語表記の単位「YEN」「SEN」「RIN」が付いているものも存在していた(現在有効なものでは、1957年(昭和32年)発行開始の鳳凰百円銀貨が該当する)。
年銘
[編集]現在有効な一般流通用の硬貨については、裏面に製造年の年銘が元号表記で表示されている。詳細は#硬貨の年銘を参照。
記念硬貨における文言
[編集]記念硬貨においては、記念となる事柄が基本的に文言として記される。例えば天皇陛下御即位記念500円バイカラー・クラッド貨においては「御即位記念」と記される。ただしオリンピックの場合は文言として開催年度(西暦)と開催地のみ示され、「オリンピック」自体は五輪マークで示される。例えば東京オリンピック記念貨幣では文言として「1964 TOKYO」と記される他に五輪マークが示される。
銭単位の硬貨の円との比率
[編集]現在有効な日本の硬貨にはないが、明治期の貨幣においては、1円未満の貨幣において「何枚で1円」という円との比率が表示されているものが存在した。発行されたものとしては、1873年(明治6年)発行の二銭銅貨・竜一銭銅貨・半銭銅貨の3種のみが該当し、それぞれ竜図と反対側の面(当時裏面と呼ばれていた)に「五十枚換一圓」・「以百枚換一圓」・「二百枚換一圓」と記されていた。
硬貨の中心の穴
[編集]1949年(昭和24年)以降に発行された五円硬貨と1959年(昭和34年)以降に発行された五十円硬貨の中心には穴があけられているのが大きな特徴である。これは、特に視覚障害者にとって硬貨の判別を容易にすることと、硬貨の材料を節約することなどを目的としたものである。日本で戦前に発行され現在では失効している硬貨では、五銭硬貨と十銭硬貨の一部[注 10]に穴あき硬貨が存在した。
なお、世界的にみれば穴あき硬貨は比較的珍しい存在ではあるが、ノルウェー、デンマーク、パプアニューギニアなどの国々でも日本同様に一般流通用の硬貨で穴あき硬貨が発行されており[注 11]、日本独自のものではない。
硬貨の周囲の溝(ギザ)
[編集]金貨や銀貨などの硬貨の周囲を数ミリ削り取り、それを溶解して新たな偽造硬貨を作ることが横行したため、これを防ぐために貨幣の周囲(側面)にギザギザ状の溝を付けたのが本来の目的であった[15]。実際に、明治の造幣局創業以降に日本で発行された全ての金貨やほとんどの銀貨においては周囲にギザが刻まれていた。
金貨・銀貨が一般流通用として発行されなくなった現代ではその意味合いは薄れ、特に視覚障害者にとって硬貨の判別を容易にすることを目的に、原則として高額面の硬貨の周囲にギザが刻まれている。第二次世界大戦中から終戦直後の混乱期にかけてはギザの有無と額面金額の関係性が崩れていた時期もあったが、1959年(昭和34年)発行の十円青銅貨がギザ有りからギザ無しに変更されたことにより、これ以降は硬貨のギザの有無に加え、前述の硬貨の中心の穴の有無、そして重さの3要素により視覚に頼らなくとも硬貨の識別が可能となっている。
なお、1982年(昭和57年)に発行された五百円白銅貨ではギザに代わって文字(レタリング)が刻まれたほか、2000年(平成12年)に発行された五百円ニッケル黄銅貨では偽造防止力向上を目的として、側面の溝の角度を硬貨面に対して斜めにした「斜めギザ」という特殊なギザが用いられている。更に、2021年(令和3年)発行の五百円バイカラー・クラッド貨では、これまた偽造防止力向上のため、斜めギザの一部分の間隔・勾配を他のギザとは異なる形状にした「異形斜めギザ」と呼ばれるタイプの更に特殊なギザが採用されている。
麻袋
[編集]日本の硬貨は、造幣局で製造されてから日本銀行に納入される際、麻袋に詰められた形で納入される。通常貨幣の場合は、五百円硬貨は2000枚、一円硬貨は5000枚、それ以外の4種については同種4000枚が麻袋1袋に詰められる。
貨幣種類 | 枚数 | 合計金額 | 正味重量 |
---|---|---|---|
一円硬貨 | 5,000枚 | 5,000円 | 5kg |
五円硬貨 | 4,000枚 | 20,000円 | 15kg |
十円硬貨 | 4,000枚 | 40,000円 | 18kg |
五十円硬貨 | 4,000枚 | 200,000円 | 16kg |
百円硬貨 | 4,000枚 | 400,000円 | 19.2kg |
五百円硬貨 | 2,000枚 | 1,000,000円 | 14.2kg |
日銀用語としては、これらの麻袋を「大袋」と呼び、日銀の勘定店における現金の受入単位は、通常貨幣(通常硬貨)にあっては大袋または大袋包装封単位としている。大袋包装封は、25大袋または50大袋(ただし一円硬貨の場合のみそれに加えて100大袋も可)を取り纏めたものと規定されている[16]。
デザインが一般公募によって決定された硬貨
[編集]明治以降の日本の硬貨で、デザインが一般公募によって決定された硬貨は次の通りである。
- 五十銭硬貨〈小型鳳凰五十銭銀貨〉(1922年(大正11年)発行開始、八咫烏五十銭銀貨のデザインを一部改変、1953年(昭和28年)通用停止)
- 十銭硬貨〈十銭ニッケル貨〉(1933年(昭和8年)発行開始、1953年(昭和28年)通用停止)
- 五銭硬貨〈五銭ニッケル貨〉(1933年(昭和8年)発行開始、1953年(昭和28年)通用停止)
- 十銭硬貨〈十銭アルミニウム青銅貨〉(1938年(昭和13年)発行開始、1953年(昭和28年)通用停止)
- 五銭硬貨〈五銭アルミニウム青銅貨〉(1938年(昭和13年)発行開始、1953年(昭和28年)通用停止)
- 一銭硬貨〈烏一銭黄銅貨〉(1938年(昭和13年)発行開始、1953年(昭和28年)通用停止)
- 一銭硬貨〈烏一銭アルミニウム貨〉(1938年(昭和13年)発行開始、1953年(昭和28年)通用停止)
- 五十円硬貨〈穴ナシ五十円ニッケル貨〉(1955年(昭和30年)発行開始、現在有効)
- 五十円硬貨〈穴空き五十円ニッケル貨〉(1959年(昭和34年)発行開始、現在有効)
- 百円硬貨〈稲穂百円銀貨〉(1959年(昭和34年)発行開始、現在有効)
- 一円硬貨〈一円アルミニウム貨〉(1955年(昭和30年)発行開始、現在発行中)
以下は実際には流通しなかったものである。
- 五十銭硬貨〈八咫烏五十銭銀貨〉(1918年(大正7年)発行開始、本格製造され日銀に引き渡されたものの流通せず)
- 二十銭硬貨〈八咫烏二十銭銀貨〉(1918年(大正7年)貨幣法により制定、試作のみ)
- 十銭硬貨〈八咫烏十銭銀貨〉(1918年(大正7年)発行開始、本格製造され日銀に引き渡されたものの流通せず)
- 二十銭硬貨〈小型鳳凰二十銭銀貨〉(1922年(大正11年)貨幣法により制定、小型鳳凰五十銭銀貨と同様図案、試作のみ)
偽造防止技術・偽造変造事件
[編集]五百円硬貨
[編集]日本の一般流通用の硬貨で最高額である五百円硬貨については、1999年(平成11年)まで発行されていた五百円白銅貨(初代五百円硬貨)の大量変造事件を受け、2000年(平成12年)発行の2代目五百円硬貨は材質をニッケル黄銅とし、潜像・斜めギザ・微細線・微細点などの偽造防止技術を施している。更に、2021年(令和3年)発行の3代目五百円硬貨には、バイカラー・クラッド、異形斜めギザ、表面の縁の内側の微細文字加工が採用された。
その他の硬貨
[編集]その他の硬貨は、小額ということもあり、偽造防止として目立った技術は施されていない。百円硬貨・五十円硬貨のギザや五十円硬貨・五円硬貨の穴は偽造防止と言えなくもないが、ギザや穴の主な目的は目の不自由な人が手触りで判別できるようにすることにある。ちなみに十円硬貨の平等院鳳凰堂の細かなデザインは、当初高額硬貨であったため偽造防止の意味も含めて決められたものである。五百円硬貨以外の小額硬貨が偽造されることは五百円硬貨と比較しても非常に稀であるが、百円硬貨が偽造された事件が報道された例は存在する[17]。
小額硬貨の廃止について
[編集]現在、銭・厘単位(1円未満)の硬貨については小額通貨整理法により既に通用停止となっている。
現在発行中の通常硬貨のうち、一円硬貨及び五円硬貨については、現在でも市中では不自由なく流通しているものの、これらの廃止に関する議論もないわけではない。特に一円硬貨に関しては、近年ではキャッシュレス化の進展などで新規製造が貨幣セット用のみに限られる状態が続いており、流通量も漸減傾向にある。他にも製造コストや金融機関での手数料の事情、先進諸国の小額硬貨廃止の状況などから、廃止論もしばしば取りざたされることがある(1セント硬貨 (アメリカ合衆国)#硬貨存廃を巡る議論およびユーロ硬貨#小額硬貨も参照)。2021年(令和3年)2月25日には予算委員会分科会で、泉健太立憲民主党政調会長が、一円硬貨と五円硬貨の廃止を麻生太郎財務大臣に提案したが、この時点では麻生太郎は「小額の取引を中心に需要はあるので直ちに廃止する考えはない」とした[18]。
損傷時の交換
[編集]日本銀行の本支店において、破損(曲がり、変形等の損傷や汚染など)や磨損(すり減りなど)により通用や使用に支障が出た日本の硬貨(以下単に硬貨)について交換業務(引換え)を行っている[19]。損傷していなくても、現在発行されていない旧硬貨は同様にこの交換業務(引換え)の対象となる[要出典][要検証 ]。なお、その時点で日本国内での通用力が停止されていない全ての硬貨、記念硬貨[注 12]や貨幣(通用や使用に支障が出ていないもの)は、通常の銀行[注 13]の窓口で、一般的な硬貨と同様に預金などが可能である[注 14][注 15]。
破損等の事由には過失など理由を問わないが、故意の硬貨の損傷は貨幣損傷等取締法により処罰される。なお、有害物質(放射性物質、毒劇物、化学兵器や生物兵器その他)により汚染された硬貨については、日本銀行への届け出前に、当該有害物質の所管官庁等に相談する必要がある。
窓口に出向き届け出る事が必要であり、郵送などの対応は行わない。また、日本銀行本支店では、引き換えに要する時間その他の事務上の理由から[注 16]、来店前に事前に電話等をする事を推奨している。
また、これらの損傷時交換対応などは、少量・損傷判定が明確であれば、銀行法上の銀行[注 17]窓口においても対応する場合がある。ただし銀行法上の銀行[注 17]における交換業務は義務対応ではないので、銀行によって対応が異なる(大量であったり損傷判定が明確でない場合に、銀行が日銀鑑定に回付までしてもらえる場合がある。ただしこれも義務対応ではない)。ゆうちょ銀行窓口においては両替業務を行っていない関係上、損傷硬貨の交換も行っていない。
損傷硬貨の引換え基準
[編集]硬貨の刻印(模様)が確認できることが条件となる。また、欠損のある場合は以下の基準により交換を行う。[注 18][20]
- 金貨である場合
- 残存重量が98%以上の場合
- 全額(100%)の硬貨と交換
- 残存重量が98%未満の場合
- 全額失効[注 19]
- 残存重量が98%以上の場合
- 金貨以外の場合
- 残存重量が50%を超える場合
- 全額(100%)の硬貨と交換
- 残存重量が50%以下の場合
- 全額失効[注 20]
- 残存重量が50%を超える場合
ただし、損傷等の原因が災害その他やむを得ない事由による場合は、上記にかかわらず、硬貨の刻印(模様)が確認できることが条件として、全額(100%)の硬貨と交換するとしている。
脚注
[編集]注釈
[編集]- ^ 通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律第七条に規定されている。現行の硬貨については、取引における支払い代金の受け取りや、釣銭の受け取りに際して1種につき21枚以上の受け取りを拒否することができ、その場合には他方は受け取ることを強いることはできない。尚、双方の合意の上で使用するには差し支えない。また、税務署窓口で納税に硬貨を使用するに際しては枚数の制限はない。
- ^ 既に廃貨になっている硬貨(補助貨幣)にもそれぞれ通用制限があった。新貨条例(のち貨幣条例)では、補助銀貨(50銭、20銭、10銭、5銭)は10円まで、白銅貨(5銭)・銅貨(2銭、1銭、半銭、1厘)・江戸時代鋳造の銅銭(8厘通用の天保通宝、2厘通用の寛永通宝真鍮四文銭、1厘5毛通用の文久永宝、1厘通用の寛永通宝銅一文銭)は1円まで、江戸時代鋳造の鉄銭(1/8厘通用の寛永通宝鉄四文銭、1/16厘通用の寛永通宝鉄一文銭)は50銭までを限りとした。貨幣法では、銀貨(補助貨幣の50銭、20銭、10銭)は10円まで、白銅貨(5銭)と青銅貨(1銭、5厘)は1円までを限りとした。その後に発行された補助貨幣(臨時補助貨幣も)や、硬貨の代用として発行された小額政府紙幣、日本銀行券のうち十銭紙幣と五銭紙幣もこの制限を引き継いだ。
- ^ 新貨条例 では、新貨幣品位量目表に貨幣の表裏が明記されていた。貨幣法 では貨種・材質・量目が記され、模様など形式は勅令 貨幣法ニ拠ル貨幣 ノ形式で公示された。ここには表裏は記されていないが、便宜上表とされる方が最初(上)に記されている。臨時通貨法や通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律では貨種を定めているだけで、材質・量目・模様など形式は政令で定められ、やはり表裏は記されていないが、便宜上表とされる方が最初(上)に記されている。
- ^ a b 貨幣の量目は、通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律施行令(昭和63年政令第50号)に定められる。なお、厚さは法令では定められていない。
- ^ mm
- ^ 尺貫法でいう1匁
- ^ 五円硬貨や五十円硬貨などで、希に穴がズレたまま発行されることもある。確かに希少ではあるものの、ここでは扱わない。
- ^ a b 製造は1951年(昭和26年)開始
- ^ いわゆるフデ五
- ^ 5銭白銅貨幣(大型) 1917年(大正6年)発行、10銭白銅貨幣・5銭白銅貨幣(小型) 1920年(大正9年)発行、10銭ニッケル貨幣・5銭ニッケル貨幣 1933年(昭和8年)発行、10銭アルミニウム青銅貨幣・5銭アルミニウム青銅貨幣 1938年(昭和13年)発行、10銭錫貨幣・5銭錫貨幣 1944年(昭和19年)発行の9種類。
- ^ 過去にはフィリピン、ハンガリー、ユーロ導入以前のスペイン、フランスなどでも穴あき硬貨が発行されていた。
- ^ ただし偽造が問題になった一部の記念貨幣については真贋鑑定に回され、入金等が遅れる場合もあるが、それは合法的対応である。
- ^ ゆうちょ銀行を含む
- ^ なおこの場合、法的には法貨としての強制通用力(同一額面20枚まで)が問題になるとも考えられるが、一般的な対応としては、通常の銀行(ゆうちょ銀行含む)であれば全て20枚制限とは関係なく、常識的な範疇であれば大量の硬貨でも受け入れている。ただし銀行によって対応が異なり、非常識な量であれば強制通用力を盾にとって両替業務として対応(手数料徴収)する可能性もある(ゆうちょ銀行は両替業務を行わない建前上、受入れを拒否もできる)。なお、これらの「受入れ」にはATMによる受入れは含まない(ATMへの硬貨大量入金は多くの場合制限されているし、対応義務もない)。
- ^ なお20枚以下の、日本国内での通用力が停止されていない全ての硬貨、記念硬貨または貨幣については強制通用力を持つため、通常の銀行(ゆうちょ銀行を含む)は原則として受け入れを拒否できない(対応義務)。なお、昭和28年小額通貨整理法により、円未満の銭貨、厘貨は通用停止となっており円未満の問題は生じない。
- ^ 届け出当日中に全部を交換できない場合もある
- ^ a b 普通銀行など。ゆうちょ銀行を除く。
- ^ 本支店窓口では、なるべく届出者により汚損硬貨の洗浄、乾燥などを求めている。
- ^ 金地金として自ら処分等
- ^ 自ら処分等
出典
[編集]- ^ 『景気対策を目的とした政府貨幣増発の帰結 - UFJ総合研究所』(UFJ総合研究所、2003年、ウェブアーカイブ)
- ^ a b 毎日新聞社編『話のネタ』PHP文庫 p.70 1998年
- ^ アルミ貨は全部回収(昭和20年3月13日 朝日新聞)『昭和ニュース辞典第8巻 昭和17年/昭和20年』p148 毎日コミュニケーションズ刊 1994年
- ^ a b “新しい五百円貨幣の発行開始日について”. 財務省. 2021年10月1日閲覧。
- ^ a b “新しい五百円貨幣の発行時期について”. 財務省. 2021年4月27日閲覧。
- ^ a b 日本銀行金融研究所『日本貨幣年表』日本銀行金融研究所、1994年、99頁。ISBN 9784930909381。
- ^ a b c d 日本銀行金融研究所『日本貨幣年表』日本銀行金融研究所、1994年、101頁。ISBN 9784930909381。
- ^ a b 日本銀行金融研究所『日本貨幣年表』日本銀行金融研究所、1994年、103頁。ISBN 9784930909381。
- ^ 日本銀行金融研究所『日本貨幣年表』日本銀行金融研究所、1994年、106頁。ISBN 9784930909381。
- ^ 日本銀行金融研究所『日本貨幣年表』日本銀行金融研究所、1994年、100頁。ISBN 9784930909381。
- ^ 日本銀行金融研究所『日本貨幣年表』日本銀行金融研究所、1994年、97頁。ISBN 9784930909381。
- ^ a b 日本銀行金融研究所『日本貨幣年表』日本銀行金融研究所、1994年、96頁。ISBN 9784930909381。
- ^ 「令和元年」の100円と500円製造開始 記念金貨も 朝日新聞デジタル 2019年7月11日 20時39分
- ^ 造幣局 年銘別貨幣製造枚数
- ^ 渡部 晶「わが国の通貨制度(幣制)の運用状況について」(pdf)『ファイナンス』第561号、財務省、2012年8月、18-31頁、2021年5月20日閲覧。
- ^ "日本銀行が行う現金の受払に関する細則 (勘定店における現金受払用)" (pdf). 日本銀行. 2023年11月24日閲覧。
- ^ 偽造100円白銅貨幣について
- ^ 1円玉と5円玉「役割終えている」 国会で論戦 立民の泉政調会長「さい銭多い神社が苦労」 京都新聞 2021年2月26日 09時24分 (2021年2月27日閲覧)
- ^ “日本銀行が行う損傷現金の引換えについて : 日本銀行 Bank of Japan”. www.boj.or.jp. 2019年1月12日閲覧。
- ^ https://www.boj.or.jp/about/services/bn/sonsyo.htm