第1世代移動通信システム

1980年代に導入され、第2世代移動通信システム (2G) に置き換えられるまで使用されたアナログ通信規格である。第1世代と第2世代の主な違いは、第1世代で使用される無線信号がアナログであるのに対し、第2世代はデジタルである。

日本ではNTT大容量方式やTACS等のFDD-FDMA-FM方式が、アメリカではAMPSが、ヨーロッパではNMTが、それぞれ用いられた。

一般的に英語の"1st Generation"から、「1G」（ワンジー）などとも略される。

日本では、2000年（平成12年）9月のTACS方式のサービス終了に伴い（NTT大容量方式は1999年〈平成11年〉3月で終了）、第1世代携帯電話のサービスは終了して、デジタル携帯電話サービス（第2世代移動通信システム以降の世代）に一本化されたが、アメリカ等では2000年以降も利用者が多い。

日本では、当初日本電信電話公社がNTT大容量方式（いわゆる、アナログムーバ）にて自動車電話サービスを開始し、800MHz帯を割り当てられ、サービスを開始したのが始まりである。

その後、電電公社の民営化で、日本電信電話のサービスとなり、分社化でエヌ・ティ・ティ移動通信（後に、エヌ・ティ・ティ移動通信網→グループ分社化により、いわゆるドコモグループ9社）のサービスとなった。

1985年に、新規参入事業者1社の参入が認められ、トヨタ自動車を中心とする日本移動通信 (IDO) と京セラを中心とする第二電電 (DDI) の競合の結果、東名地区がIDO、それ以外の地区がDDIの参入が認められ、各地域でDDIセルラーグループ8社に分割し、IDO・DDIセルラーグループ8社とも、電力会社10社（IDOエリアは東電と中部電、DDIセルラーグループは、静岡県東部や福井県の一部などの例外を除き、各電力会社のエリアとほぼ同一に分布）との共同出資の形で立ち上げたが、IDOはNTT大容量方式（いわゆる、HICAP）、DDIセルラーがTACSを採用したため、全国での利用が出来ず、IDOについては自社エリア外ではNTT→ドコモグループのエリアへローミングする形を取っていた。

その後、IDOでもTACSを採用したため、DDIセルラーグループの顧客も全国利用が可能となったが、このときの名残が、後に第2世代移動通信システムであるPDCを全事業者で導入した際に、IDO利用者がIDOエリア外でのドコモのデジタル・ムーバローミング、DDIセルラーグループ利用者がIDOエリアでのドコモのデジタル・ムーバローミングが可能になるという状況になっていた。

• 移動体通信 : 方式間の比較
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