太上天皇

 

日本の皇室における譲位の初例は皇極天皇であったが、この時点では君主号は「天皇」ではなく「大王」であり、当然「太上天皇」という称号もなかったため「皇祖母尊」（すめみおやのみこと）という臨時の尊号が設けられた^{[注釈 1]}。また、その後皇極天皇自身が、斉明天皇として重祚している。 その後、大宝令において太上天皇の称号が定められたことで、持統天皇11年（文武天皇元年）8月1日（697年8月22日）、持統天皇が文武天皇に譲位し、史上初の太上天皇（上皇）になった。

日本の皇室には、江戸時代後期仁孝天皇に譲位した光格上皇まで、計59人の上皇が存在した。つまり、歴代天皇のうち半数近くが退位して上皇となっている。ただし、平安時代以降「天皇の崩御」という事態そのものが禁忌として回避されるようになり、重態となってから譲位の手続きが行われて上皇の尊号が贈られ、直後に崩御した例が多い。醍醐天皇は譲位後8日、一条天皇は10日、後朱雀天皇は3日で崩御している（ただし、こうしたケースの場合、後述される次代の天皇による太上天皇の称号奉上が間に合っていない）。後一条天皇に至ってはその崩御があまりにも急であったためそれさえも間に合わず、その事実を隠したまま譲位の手続きを進め、それが完了してからはじめて崩御を公表するありさまであった。江戸時代の後光明天皇などでも同様のことがあった。後桃園天皇に至っては、正式な在位終了日が崩御日の10日後という異常な状態のままになっている。これは、あくまでも「天皇の崩御」ではなく「上皇の崩御」として取り扱うための便法である。

持統天皇以来、太上天皇の称号は退位した天皇が自動的に称するものであり、特段の儀式は必要なかった。時代が下って嵯峨天皇は、自らの異母弟である淳和天皇への譲位に際し、太上天皇の称号の辞退を申し出た。太上天皇は在位の天皇を親権者として支えることから、天皇と同格の権威と権限を有するものとされていたが、嵯峨天皇の場合、兄に過ぎず親権者ではない平城上皇との間で権力の分掌をめぐって深刻な対立を生じ（薬子の変）、ついにクーデターで兄を排除せざるを得なくなった。このため、二重権力の弊害を避けるために太上天皇を辞退したものである。ただ淳和天皇はこれを受け入れず、最終的には淳和天皇が嵯峨天皇に対して太上天皇の称号を奉上する（淳和天皇が嵯峨天皇に対して太上天皇の称号を宣下する）ことで解決がはかられた。これにより、太上天皇の意味合いは、新天皇から与えられる地位に変化したのである。これを踏まえて歴史学界では、一般に、平城までの太上天皇はそのまま「太上天皇」と呼び、嵯峨天皇以降の太上天皇を「上皇」と呼び分ける慣習となっている。

なお、仁明天皇や後醍醐天皇のように、退位と崩御がほぼ同日だったため、退位後も存命だったにもかかわらず太上天皇の宣下が見送られたケースもある。また淳仁天皇は、藤原仲麻呂の乱の結果として強制的に皇位を追われ、淡路国に流されたまま崩御したことから、「淡路廃帝」と呼ばれて歴代天皇として認められず、尊号は贈られなかった。安徳天皇も弟の後鳥羽天皇の即位により廃帝とみなされた。仲恭天皇は即位の礼も経ないまま位を追われたため、即位の事実自体を認められず「九条廃帝」「後廃帝」と呼ばれてやはり歴代天皇から外され、宣下はなされなかった。なお、 淳仁天皇と仲恭天皇については、明治天皇によって改めて尊号が追号された。

光厳天皇は後醍醐天皇の政権奪取により廃位され、即位の事実自体も否定されたが「皇太子を辞退したことに対する褒賞」として特例で太上天皇の称号を認められた。崇光天皇も観応の擾乱のさなか足利尊氏の南朝への降伏（正平一統）により北朝が一時的に消滅したため廃位となったが、融和策を採った南朝側の配慮で太上天皇とされている。後村上天皇・長慶天皇は南朝により太上天皇とされた可能性があるが、北朝側は承認しなかった。後亀山天皇も北朝側から歴代天皇として認められず、かろうじて太上天皇の称号は得たものの、これは足利義満が朝廷の反対を押し切って独断で決めた強引なものであり、それさえも「天皇になっていない太上天皇」の扱いを受けた。

 

孝謙天皇は、いったん退位して太上天皇となったのち、後任の淳仁天皇を廃位した上で自ら称徳天皇として重祚し、天皇に復帰した。上皇から天皇に復帰したのは、ほかに後醍醐天皇の例があるが、こちらは元弘の乱に敗れて御謀叛方となった後醍醐天皇側があくまで退位を拒み、京都では光厳天皇が在位し、自らは隠岐に流されている間も「自分が正統な天皇である」と主張し続けた結果であり、本人は最後まで重祚とは認めなかった。江戸時代までの一般的な皇室系図では後醍醐天皇を重祚とした上で便宜上一代とし光厳も歴代天皇となっていたが、明治維新によって南朝正統となった結果、2023年（令和5年）現在の皇統譜は後醍醐側の主張を容認し光厳を歴代外の天皇としている。

その他、天皇としての即位を経ずに太上天皇位を受けた者が2名（後高倉院・後崇光院）おり、薨去後に太上天皇号を贈られた者が2名（誠仁親王、陽光院・閑院宮典仁親王、慶光天皇）いる。足利義満は、後円融上皇の在世中とその没後に治天の権限を代行していたことを踏まえ、死に際して太上天皇の尊号を贈られたが、後継者の足利義持が辞退した。閑院宮典仁親王は生前に尊号が贈られることが決定していたが、幕府の反対により受けることはなかった（尊号一件）。

2019年（平成31年）4月30日の第125代天皇明仁の譲位に際して制定された「天皇の退位等に関する皇室典範特例法（平成29年法律第63号）」では「太上天皇」の略称である「上皇」を正式称号とした。

明治時代の旧皇室典範起草時、『高輪会議』における伊藤決裁により、「譲位規定を削る」、「太上天皇の規定も削る」とされ^[2][3]、戦後の皇室典範にも引き継がれている。

旧・皇室典範が制定されて以降、第123代大正天皇、第124代昭和天皇、第125代天皇明仁の皇位継承においては「諒闇践祚」、すなわち天皇の崩御後、直ちに皇嗣が践祚し即位する形が採られたため、太上天皇（上皇）の奉上・宣下・譲位はいずれも行われなくなっていた。しかし、2017年（平成29年）に第125代天皇明仁の退位を行うための特例法である天皇の退位等に関する皇室典範特例法（退位特例法）が定められ、2019年（平成31年）4月30日に第125代天皇明仁が退位し、2019年（令和元年）5月1日に今上天皇（徳仁）が即位した。退位した第125代天皇は、特例法の規定により上皇となった。

天皇を退き上皇となった最年少記録は六条上皇の3歳3か月。最年長記録は明仁の85歳4か月で、太上天皇に限ると光仁上皇の71歳5か月。

同時に多数の上皇が並立した最多記録は5人。 正安3年1月28日（1301年3月9日）から嘉元2年7月16日（1304年8月17日）までの3年5月。この期間に後深草上皇・亀山上皇・後宇多上皇・伏見上皇・後伏見上皇の5名が在位した。

• 天皇が上皇と同時に在位していた期間

国立歴史民俗博物館の『旧高旧領取調帳データベース』には、摂津国島下郡のうち下中条村の一部・鮎川村の一部・吹田村の一部・上野村の全域の計1,896石8斗8升9合が「仙洞御領」として記載されている。

• 宮内庁書陵部著『皇室制度史料（太上天皇（一）」（吉川弘文館、1978年） ISBN 4642011315
• 新村出編『広辞苑 第六版』（岩波書店、2011年） ISBN 400080121X
• 松村明編『大辞林 第三版』（三省堂、2006年） ISBN 4385139059
• 退位した天皇の退位理由一覧 (PDF, 260 KB) （日本語）

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