青楓チェーン
種類 | 株式会社 |
---|---|
本社所在地 | 東京都葛飾区青戸5-3-1[1][2][4][3] |
設立 |
創業 1949年(昭和24年)3月26日[2][4] |
業種 | 小売業 |
代表者 | 青山早次郎[1][2] |
資本金 | 1億1000万円[1][2] |
決算期 | 1月期[1][2] |
青楓チェーン(せいふうチェーン)は、かつて首都圏を中心に展開していたスーパーマーケット[2]。
1959年(昭和34年)4月1日に[5]4店舗でボランタリーチェーンとして活動を始め[6]、1967年(昭和42年)4月時点では89店舗と日本最大の店舗数を誇るスーパーマーケットチェーンとなった[7]。 しかし、同年7月1日にボランタリーチェーン加盟35店舗を分離して、レギュラーチェーンへ業態転換した[8]。
1980年(昭和55年)2月29日にダイエーと資本・業務提携に調印して社長を派遣されて同社の傘下に入り[9]、1981年(昭和56年)3月に「株式会社セイフー」へ商号を変更した[10]。
ダイエーが食品スーパー子会社の商号を「グルメシティ」に統一して一体化するのに伴い、2006年(平成18年)3月1日に「株式会社グルメシティ関東」へ商号を変更した[3]。
歴史・概要
[編集]荒物問屋の創業からスーパーマーケットのボランタリーチェーンへ
[編集]1932年(昭和7年)10月5日に[11]青山早次郎が荒物問屋の[12]「青山商店」を創業したのが始まりである[1]。
1949年(昭和24年)3月26日に資本金50万円で「株式会社青山商店」を設立した[10]。
1958年(昭和33年)に大量仕入れ・大量販売のスーパーマーケット業態に進出したが[2]、この時点では約750店の取引先を抱える日本ではトップクラスの荒物問屋であった[6]。
1959年(昭和34年)4月1日に[5]「株式会社青楓チェーンストア」を設立して小売部門4店舗を分離し[13]、ボランタリーチェーンとして活動を始めた[6]。
1965年(昭和34年)3月17日に青戸本部が完成した[14]。
1965年(昭和40年)5月に「青山商店」と「青楓チェーンストア」が合併し、「青楓チェーンストア株式会社青山商店」となる[15]。
多角化の蹉跌から経営再建へ
[編集]1967年(昭和42年)4月時点では89店舗と日本最大の店舗数を誇るスーパーマーケットチェーンとなっていた[7]。 しかし、同年7月1日にボランタリーチェーン加盟35店舗を分離して、レギュラーチェーンへ業態転換した[8]。
1969年(昭和44年)8月に「株式会社レジャースター」を設立して、レジャー部門に進出した[16]。
1970年(昭和45年)2月に「株式会社セイフーフード」を設立して[16]鮮魚部門の強化を図った[17]。 同年10月に深夜営業を開始し[18]、同月に「セイフーフード」が当社四谷店内にベーカリー「ポンテ」1号店を開設した[19]。
1971年(昭和46年)5月に永田製パンを買収し[20]、1972年(昭和47年)7月に「セイフーボンテ」を設立してインストアベーカリー部門を分離独立させた[19]。 当社のスーパーへの併設店のほかに、ベーカリー単独での出店も行い、設立から3年半ほどで20店舗を展開するようになった時点では、半数が単独での出店となっていた[19]。
1979年(昭和54年)3月に子会社の食肉加工工場を閉鎖し[18]、同年4月9日付で第一勧業銀行が副社長を送り込んで再建の支援を行った[22]。
ダイエーの傘下入りと店舗網の再編
[編集]1980年(昭和55年)2月29日にダイエーと資本・業務提携に調印し、青山社長の保有する当社株式の21%をダイエーが取得して社長を派遣し、同社の傘下に入ることになった[9]。 このダイエー傘下入り時点では、当社は53店舗を展開していた[9]。
1981年(昭和56年)3月に「株式会社セイフー」へ商号を変更した[10]。
1991年(平成3年)5月に「セイフーフード株式会社」を合併して、1993年(平成5年)11月に「株式会社丸登」の営業権を取得した[10]。
1996年(平成8年)3月に「株式会社ササイ」の営業権を取得し[10]、同年9月1日にダイエーの完全子会社の食品スーパー「株式会社トウア」から4店舗の営業権を譲渡されてその運営を継承した[24]、同月に「株式会社やませ」の営業権を取得した[10]。
ヤオハンジャパンから譲受した14店舗を[25]1997年(平成9年)5月15日から同月31日に順次当社の店舗として新装開店した[26]。 うち10店舗を当社が単独で運営し、ダイエーグループでディスカウント店運営の「株式会社ハーフ・アンド・トップ」と4店舗を共同で運営する形で継承した[25]。
1998年(平成10年)12月に「株式会社東海ダイエー」へ4店舗の営業権を譲渡した[27]。 1999年(平成11年)3月に21店舗の営業権を取得し、同年に11月に9店舗の営業権を譲渡した[27]。 2000年(平成12年)5月に6店舗の営業権を譲渡した[27]。
当初は都市型食品スーパーの「セイフー」と大型食品スーパーの「グルメシティ」と業態別に店舗ブランドを分けて展開していたが[28] 、 ダイエーが食品スーパー子会社の商号を「グルメシティ」の入った商号に統一して運営体制を一体化することになった[3]。
それに伴い[3]、2006年(平成18年)3月1日に「株式会社グルメシティ関東」へ商号を変更した[3]。
年表
[編集]- 1932年(昭和7年)10月5日[11] - 青山早次郎が荒物問屋の[12]「青山商店」を創業[1]。
- 1949年(昭和24年)3月26日 - 資本金50万円で「株式会社青山商店」を設立[10]。
- 1958年(昭和33年) - 大量仕入れ・大量販売のスーパーマーケット業態に進出[2]。
- 1959年(昭和34年)4月1日[5] - 「株式会社青楓チェーンストア」を設立して小売部門4店舗を分離[13]。
- 1965年(昭和34年)
- 1967年(昭和42年)7月1日 - ボランタリーチェーン加盟35店舗を分離し、レギュラーチェーンへ業態転換[8]。
- 1969年(昭和44年)8月 - 「株式会社レジャースター」を設立して、レジャー部門に進出[16]。
- 1970年(昭和45年)
- 1972年(昭和47年)7月 - 「株式会社セイフーボンテ」を設立し、インストアベーカリー部門を分離独立[19]。
- 1978年(昭和53年)2月 - ジャスコ(現:イオン)提携[21]。
- 1979年(昭和54年)
- 1980年(昭和55年)2月29日 - ダイエーと資本・業務提携に調印し、同社の傘下に入る[9]。
- 1981年(昭和56年)3月 - 「株式会社セイフー」へ商号を変更[10]。
- 1982年(昭和57年)
- 1991年(平成3年)5月 - 「セイフーフード株式会社」を合併[10]。
- 1993年(平成5年)11月 - 「株式会社丸登」の営業権を取得[10]。
- 1996年(平成8年)
- 1997年(平成9年)5月15日から同月31日[26] - ヤオハンジャパンから譲受した14店舗を[25]当社の店舗として新装開店[26]。
- 1998年(平成10年)12月 - 「株式会社東海ダイエー」へ4店舗の営業権を譲渡[27]。
- 1999年(平成11年)
- 2000年(平成12年)5月 - 6店舗の営業権を譲渡[27]。
- 2006年(平成18年)3月1日 - 「株式会社グルメシティ関東」へ商号を変更[3]。
かつて存在した店舗
[編集]東京都
[編集]足立区
[編集]荒川区
[編集]- 山青商店(荒川区荒川5-39[38])
板橋区
[編集]- 店舗面積約80m2[43]。
- 店舗面積約23m2[31]。
江戸川区
[編集]- 店舗面積約997m2[35]。
大田区
[編集]- 店舗面積約56m2[48]
- 店舗面積約53m2[31]。
葛飾区
[編集]- 店舗面積約231m2[33]。
- 店舗面積約597m2[35]。
- 店舗面積約100m2[54]。
北区
[編集]- 店舗面積約1,642m2[35]。
江東区
[編集]- 店舗面積約90m2[56]。
品川区
[編集]- 店舗面積約6m2[48]。
- 店舗面積約23m2[31]。
渋谷区
[編集]新宿区
[編集]- 店舗面積約231m2[44]。
- 店舗面積約660m2[65]。
- 四谷3丁目交差点わきに出店しており[66]、売り場は1階と地下1階にあった[67]。
- レストランや美容室・サウナも併設し[66]、年中無休で[66]午前11時から深夜3時まで営業していた[67]。深夜の買い物客を高所得・高級品志向と見て、商品のうち約80%を輸入品が占める輸入・高級品スーパーを標榜していた[67]。その為、仕入れ・マーチャンダイジング体制を既存店とは別に作り上げることになった[68]。夜間(午後7時から深夜3時)の売上が売り上げ全体の約60%を占める夜間主体の店舗だった[65]。
杉並区
[編集]- 店舗面積約33m2[31]。
- 店舗面積約66m2[31]。
墨田区
[編集]- 敷地面積約10,168m2[71]、鉄骨鉄筋コンクリート造地下1階地上9階建て塔屋1階[71]、延べ床面積約23,770m2[71]、店舗面積約4,343m2[71](直営約店舗面積約1,260m2[71])、駐車台数約16台[71]。
世田谷区
[編集]- 店舗面積約33m2[48]。
- 店舗面積約2,552m2[35] → 約1,631m2[77]。
- ライオンズマンション太子堂(延べ床面積約9,686m2)に出店していた[77]。
- 2005年(平成17年)12月10日にダイエーの都市型食品スーパー新業態「フーディアム三軒茶屋店」として新装開店した[78][79]。
台東区
[編集]中央区
[編集]- 店舗面積約296m2[80]。
豊島区
[編集]- 店舗面積約231m2[44]。
- 店舗面積約571m2[4]。
中野区
[編集]練馬区
[編集]- 店舗面積約1,243m2[4]。
文京区
[編集]- 店舗面積約660m2[48]。
- 店舗面積約33m2[31]。
港区
[編集]- 店舗面積約2,061m2[35]。
- 店舗面積約620m2[48]。
目黒区
[編集]- インストア加工のデリカテッセンなどを揃えたスペシャリティストアとして開業し、開店当初から半径1㎞以内を対象とした無料配達サービスを提供していた[94]。
三多摩
[編集]- 店舗面積約157m2[96]。
- 府中松や店(府中市宮町2-2-13[38])
- 店舗面積約540m2[97]。
- 店舗面積約231m2[100]。
- 店舗面積約991m2[35]。
神奈川県
[編集]
千葉県
[編集]- 店舗面積約80m2[102]。
- 店舗面積約219m2[109]。
- 店舗面積約1,621m2[35]。
- 店舗面積約1,067m2[35]。
- 店舗面積約1,067m2[35]。
- 仲村ビルに出店していた[111]。
- 店舗面積約1,538m2[35]。
埼玉県
[編集]- 店舗面積約739m2[114]。
- 店舗面積約280m2[117]。
- 店舗面積約1,975m2[4]。
- 店舗面積約835m2[35]。
- 店舗面積約1,042m2[84]。
群馬県
[編集]- 店舗面積約368m2[123]。
茨城県
[編集]- 店舗面積約290m2[124]。
静岡県
[編集]- 店舗面積約4,135m2[27]。
- 店舗面積約2,857m2[27]。
山梨県
[編集]- 店舗面積約4,727m2[27]。
過去に存在した事業所
[編集]- 1階が豆腐・製麺工場で、2階が製パン工場、3階がパンの冷凍生地工場となっていた[125]。
- 「セイフーポンテ」の独立後も当工場がセントラルキッチン機能を持ち、冷凍生地などを同社に供給していた[125]。
脚注
[編集]出典
[編集]- ^ a b c d e f g h 『日本職員録 第13版 中』 人事興信所、1970年。ppせ19
- ^ a b c d e f g h i 『ダイヤモンド会社要覧 非上場会社版 1970年版』 ダイヤモンド社、1970年。pp658
- ^ a b c d e f g “ダイエー、SM4社の商号統一「グルメシティ」に”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2006年2月17日). pp4
- ^ a b c d e f g h i j k l 『流通会社年鑑 1978年版』 日本経済新聞社、1977年10月25日。pp178-179
- ^ a b c 『商業界二十年 日本商業20年譜 1948-1967』 商業界、1967年10月17日。pp129
- ^ a b c 『ボランタリーチェーン 特別調査資料』 富士経済産業構造調査部、pp243
- ^ a b “くらしの窓”. オール大衆 1967年4月1日号 (経済通信社) (1967年4月1日).pp54
- ^ a b c 『商業界二十年 日本商業20年譜 1948-1967』 商業界、1967年10月17日。pp228
- ^ a b c d “ニュースダイジェスト”. 総合食品 1980年5月号 (総合食品研究所) (1980年5月).pp162
- ^ a b c d e f g h i j k l 『流通会社年鑑 1998年版』 日本経済新聞社、1997年12月2日。pp241
- ^ a b c d e f g h i j k 『会員名簿 1981年』 日本セルフ・サービス協会、1980年12月25日。pp140
- ^ a b 『繊維小売年鑑 1965年版』 繊維小売年鑑刊行会、1964年11月1日。pp726-727
- ^ a b 『産経会社年鑑 第4版 附録』 産業経済新聞社、1963年5月20日。pp445
- ^ a b 『商業界二十年 日本商業20年譜 1948-1967』 商業界、1967年10月17日。pp188
- ^ a b 建野堅誠 『日本スーパー発達史年表-2-』 長崎県立国際経済大学論集 第17巻 第3・4合併号 (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1984年3月)。pp105
- ^ a b c d 『産経会社年鑑 第9版』 産業経済新聞社、1970年12月31日。pp281
- ^ a b 建野堅誠 『日本スーパー発達史年表』 長崎県立国際経済大学論集 23号(別冊) (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1990年3月)。pp47
- ^ a b c d 建野堅誠 『日本スーパー発達史年表』 長崎県立国際経済大学論集 第23巻(別冊) (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1990年3月)。pp52
- ^ a b c d e “ベーカリー訪問(81) セイフーボンテ”. パン 1974年9月号 (日本パン技術者協会) (1974年9月25日).pp22
- ^ “業界パトロール”. 製菓製パン 1972年10月号 (製菓実験社) (1972年10月).pp106-107
- ^ a b 吉沢英哉 坂本尚登 “センター25年史関連略年表 1969年~1996年”. 流通とシステム 1997年夏季特大号 (流通システム開発センター) (1997年6月).pp47
- ^ a b 『青楓チエンに副社長を送り込んだ一勧の狙い』 銀行時評 1979年8月号 (銀行時評社) (1979年8月)。pp40
- ^ a b 建野堅誠 『日本スーパー発達史年表-5-』 長崎県立国際経済大学論集 第21巻 第4号 (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1988年3月)。pp36
- ^ a b “食品スーパー「トウア」、9月からダイエー系「セイフー」に営業権譲渡”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (1996年9月9日). pp4
- ^ a b c “ダイエー、ヤオハンジャパンからの譲渡16店舗4形態で営業開始”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1997年5月19日). pp4
- ^ a b c d e “ダイエー、ヤオハンから譲渡16店舗中「セイフー熱海店」スタート”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1997年6月9日). pp4
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o 『流通会社年鑑 2003年版』 日本経済新聞社、2002年12月20日。pp239-240
- ^ “セイフーのSM首都圏戦略、都市型とグルメシティで攻勢へ”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2004年11月15日)/ pp3
- ^ a b “セイフー 既存店3店を転換 ディスカウントストア”. 日経流通新聞(日本経済新聞社). (1983年2月10日). pp5
- ^ “セイフー、本社に苦情110番新設”. 日経流通新聞(日本経済新聞社). (1982年10月28日). pp5
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa 『流通会社年鑑 1979年版』 日本経済新聞社、1978年10月20日。 pp199
- ^ a b c d e f g h 『会員名簿 1981年』 日本セルフ・サービス協会、1980年12月25日。pp141
- ^ a b c d 『日本セルフ・サービス年鑑 1968年版』 日本セルフ・サービス協会、1968年3月20日。pp220
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t 『ボランタリーチェーン 特別調査資料』 富士経済産業構造調査部、pp240
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab ac ad ae af ag ah ai aj ak al am an ao ap aq ar as at au av aw ax ay az ba bb bc bd be bf bg bh bi bj bk bl bm bn bo bp bq br bs bt bu bv bw bx by bz ca cb cc cd ce cf cg ch ci cj ck cl cm cn co cp cq cr cs 『流通会社年鑑 1979年版』 日本経済新聞社、1978年10月20日。 pp198
- ^ 『全国スーパーマーケットストア・スーパーチェーン名簿』 日本化学繊維協会、1963年10月。pp85
- ^ a b c d e 『日本セルフ・サービス年鑑 1970年版』 日本セルフ・サービス協会、1970年3月20日。pp202
- ^ a b c d e f g h i j k l m 『食糧年鑑 昭和39年版』 日本食糧新聞社、1963年12月30日。pp272
- ^ a b 『特集 日本のスーパーマーケット 食品流通年報1972年版』 日本食糧新聞社、1971年11月25日。pp174
- ^ a b c d e f g h i j k l 『ボランタリーチェーン 特別調査資料』 富士経済産業構造調査部、pp239
- ^ a b 『首都圏ビッグストアマップ・ストア名鑑 1984年版』 日本マーケティング教育センター、1983年8月20日。pp29
- ^ 『流通会社年鑑 1982年版』 日本経済新聞社、1981年9月30日。 pp120
- ^ a b 『日本セルフ・サービス年鑑 1968年版』 日本セルフ・サービス協会、1968年3月20日。pp219
- ^ a b c d e f g h i j k l 『食品工業総合名鑑 1964年版』 光琳書院、1964年4月28日。pp12-137
- ^ a b 『日本セルフ・サービス年鑑 1970年版』 日本セルフ・サービス協会、1970年3月20日。pp205
- ^ a b c d e f 『日本セルフ・サービス年鑑 1970年版』 日本セルフ・サービス協会、1970年3月20日。pp197
- ^ 『全国スーパーマーケットストア・スーパーチェーン名簿』 日本化学繊維協会、1963年10月。pp67
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o 『特集 日本のスーパーマーケット 食品流通年報1972年版』 日本食糧新聞社、1971年11月25日。pp173
- ^ a b c d e “セイフー、「グルメシティ糀谷店」開店 初のドラッグストア複合売場”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2004年11月15日)/ pp3
- ^ a b 『流通会社年鑑 1978年版』 日本経済新聞社、1977年10月25日。pp180-181
- ^ a b 『食品小売業を巡る課題と戦略 食品流通年報 1976年版』 日本食糧新聞社、1976年2月25日。pp283
- ^ a b 『日本セルフ・サービス年鑑 1970年版』 日本セルフ・サービス協会、1970年3月20日。pp204
- ^ 『日本団地年鑑 首都圏版 1967年度版』 日本だんち新聞社、1967年4月1日。pp371
- ^ a b 『日本セルフ・サービス年鑑 1968年版』 日本セルフ・サービス協会、1968年3月20日。pp221
- ^ a b c d 『週刊東洋経済 臨時増刊 全国大型小売店総覧 2009年版』 東洋経済新報社、2009年。pp696
- ^ a b 『日本セルフ・サービス年鑑 1968年版』 日本セルフ・サービス協会、1968年3月20日。pp210
- ^ a b c d e f 『首都圏ビッグストアマップ・ストア名鑑 1984年版』 日本マーケティング教育センター、1983年8月20日。pp16
- ^ a b 『日本セルフ・サービス年鑑 1970年版』 日本セルフ・サービス協会、1970年3月20日。pp196
- ^ a b c d 『全国食品スーパー名鑑 1973年版』 食品新聞社、1973年1月20日。pp270
- ^ a b c d e f 『首都圏ビッグストアマップ・ストア名鑑 1984年版』 日本マーケティング教育センター、1983年8月20日。pp15
- ^ a b 『日本セルフ・サービス年鑑 1968年版』 日本セルフ・サービス協会、1968年3月20日。pp211
- ^ 『住居表示旧新対照表 : 1-3 昭和40年9月1日施行(1)』 品川区、1965年9月1日。pp197
- ^ 佐藤佐一郎 “「商店街活性化への提言」(その1)”. いっとじゅっけん 1987年3月号 (経済産業調査会) (1987年3月1日).pp25
- ^ 『日本商業年鑑 1971年版』 商業界、1971年。
- ^ a b “日本における深夜スーパーの動向”. 高千穂論叢 昭和46年度(2) (高千穂商科大学商学会) (1972年6月15日).pp183
- ^ a b c “つれづれ街”. 新評 1975年6月号 (新評社) (1975年6月1日).pp63
- ^ a b c “銀行もスーパーも〝夜〟が勝負 新しい分野「夜間産業」の登場”. オール大衆 1972年7月1日号 (経済通信社) (1972年7月1日).pp64
- ^ “流通トピックス”. RIRI流通産業 1971年7月号 (流通産業研究所) (1971年7月1日).pp17
- ^ a b 『日本セルフ・サービス年鑑 1968年版』 日本セルフ・サービス協会、1968年3月20日。pp209
- ^ a b 『全国食品スーパー名鑑 1973年版』 食品新聞社、1973年1月20日。pp277
- ^ a b c d e f g h 『ショッピングセンター名鑑 1988年版』 日本ショッピングセンター協会、1988年12月27日。pp441
- ^ 『週刊東洋経済 臨時増刊 全国大型小売店総覧 1994年版』 東洋経済新報社、1994年。pp525
- ^ a b c 『週刊東洋経済 臨時増刊 全国大型小売店総覧 2007年版』 東洋経済新報社、2007年。pp634
- ^ 『日本セルフ・サービス年鑑 1970年版』 日本セルフ・サービス協会、1970年3月20日。pp199
- ^ a b c d e 『週刊東洋経済 臨時増刊 全国大型小売店総覧 2000年版』 東洋経済新報社、2000年。pp662
- ^ 『ボランタリーチェーン 特別調査資料』 富士経済産業構造調査部、pp247
- ^ a b 『週刊東洋経済 臨時増刊 全国大型小売店総覧 2007年版』 東洋経済新報社、2007年。pp649
- ^ 小原綾子 (2005年11月18日). “<ダイエー>再建の新型スーパーの名称は「フーディアム」”. 毎日新聞 (毎日新聞社)
- ^ “ダイエー、再建へ新業態展開 「フーディアム三軒茶屋」オープン”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2005年12月16日). pp4
- ^ a b 『日本セルフ・サービス年鑑 1970年版』 日本セルフ・サービス協会、1970年3月20日。pp194
- ^ “曲り角に立つビックストア経営の苦悩”. 月刊経済 1972年新年号 (月刊経済社) (1972年1月1日).pp99
- ^ 『家庭日用品商工名鑑 1977年版 流通編』 家庭日用品新聞社、1976年11月10日。 pp292
- ^ 『全国薬局薬店名鑑 1992~93年版』 薬事日報社、1992年11月16日。pp547
- ^ a b c d e 『流通会社年鑑 1979年版』 日本経済新聞社、1978年10月20日。 pp197
- ^ 『日本セルフ・サービス年鑑 1970年版』 日本セルフ・サービス協会、1970年3月20日。pp203
- ^ a b c d e 『週刊東洋経済 臨時増刊 全国大型小売店総覧 2009年版』 東洋経済新報社、2009年。pp696
- ^ a b 『日本セルフ・サービス年鑑 1970年版』 日本セルフ・サービス協会、1970年3月20日。pp195
- ^ a b c d 『首都圏ビッグストアマップ・ストア名鑑 1984年版』 日本マーケティング教育センター、1983年8月20日。pp14
- ^ 『日本セルフ・サービス年鑑 1968年版』 日本セルフ・サービス協会、1968年3月20日。pp206
- ^ 『写された港区 3』 東京都港区立みなと図書館、1983年3月25日。pp98
- ^ “ダイエー、都市型SMに改装「ダイエー麻布十番店」 年商15億円目指す”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2015年8月19日). pp4
- ^ 『住居表示旧新・新旧対照表 昭和41年3月1日施行(1)』 目黒区、1965年10月20日。pp167
- ^ 『全国薬局薬店名鑑 1988~89年版』 薬事日報社、1988年10月31日。pp500
- ^ a b 『東京の中堅流通100社』 日本経済新聞社、1986年6月16日。pp54
- ^ 武蔵野市史編纂委員会 『武蔵野市史』 武蔵野市、1970年3月。 pp1100
- ^ a b 『日本セルフ・サービス年鑑 1968年版』 日本セルフ・サービス協会、1968年3月20日。pp224
- ^ a b c d 『全国食品スーパー名鑑 1973年版』 食品新聞社、1973年1月20日。pp301
- ^ a b 『日本セルフ・サービス年鑑 1970年版』 日本セルフ・サービス協会、1970年3月20日。pp209
- ^ 『日本セルフ・サービス年鑑 1968年版』 日本セルフ・サービス協会、1968年3月20日。pp227
- ^ a b 『日本セルフ・サービス年鑑 1970年版』 日本セルフ・サービス協会、1970年3月20日。pp210
- ^ a b c 『全国食品スーパー名鑑 1973年版』 食品新聞社、1973年1月20日。pp309
- ^ a b c d 『日本セルフ・サービス年鑑 1968年版』 日本セルフ・サービス協会、1968年3月20日。pp199
- ^ a b c 『週刊東洋経済 臨時増刊 大型小売店総覧 首都圈版 1997年版』 東洋経済新報社、1997年。 pp299
- ^ a b 『全国食品スーパー名鑑 1973年版』 食品新聞社、1973年1月20日。pp361
- ^ a b 『日本セルフ・サービス年鑑 1970年版』 日本セルフ・サービス協会、1970年3月20日。pp190
- ^ a b c 『食品工業総合名鑑 1964年版』 光琳書院、1964年4月28日。pp13-14
- ^ 『全国食品スーパー名鑑 1973年版』 食品新聞社、1973年1月20日。pp362
- ^ a b 『日本セルフ・サービス年鑑 1970年版』 日本セルフ・サービス協会、1970年3月20日。pp191
- ^ a b 『日本セルフ・サービス年鑑 1968年版』 日本セルフ・サービス協会、1968年3月20日。pp203
- ^ a b c d 『週刊東洋経済 臨時増刊 首都圏商業地マップ' 95』 東洋経済新報社、1995年。pp617
- ^ 東洋経済新報社,社会調査研究所共同編集 『東洋経済臨時増刊 首都圏商業地図マップ』 東洋経済新報社、1995年。
- ^ a b c d 『週刊東洋経済 臨時増刊 全国大型小売店総覧 2000年版』 東洋経済新報社、2000年。pp586
- ^ a b 『日本セルフ・サービス年鑑 1970年版』 日本セルフ・サービス協会、1970年3月20日。pp185
- ^ a b 草加市史編さん委員会 『草加市史 通史編 下巻』 草加市、2001年3月31日。 pp677
- ^ a b c 『全国食品スーパー名鑑 1973年版』 食品新聞社、1973年1月20日。pp345
- ^ 『日本セルフ・サービス年鑑 1970年版』 日本セルフ・サービス協会、1970年3月20日。pp183
- ^ a b 『日本セルフ・サービス年鑑 1970年版』 日本セルフ・サービス協会、1970年3月20日。pp180
- ^ a b c d 『食品小売業を巡る課題と戦略 食品流通年報 1976年版』 日本食糧新聞社、1976年2月25日。pp287
- ^ a b 『特集 日本のスーパーマーケット 食品流通年報1972年版』 日本食糧新聞社、1971年11月25日。pp172
- ^ a b 『食品工業総合名鑑 1964年版』 光琳書院、1964年4月28日。pp10-12
- ^ 『伊勢崎市史 通史編 3 近現代 付録 年表・索引』 伊勢崎市、1991年4月1日。 pp96
- ^ 『伊勢崎市史 通史編 3 近現代 本編』 伊勢崎市、1991年4月1日。 pp872
- ^ a b 『日本セルフ・サービス年鑑 1968年版』 日本セルフ・サービス協会、1968年3月20日。pp188
- ^ a b c 『食品工業総合名鑑 1964年版』 光琳書院、1964年4月28日。pp10-12
- ^ a b c “ベーカリー訪問(81) セイフーボンテ”. パン 1974年9月号 (日本パン技術者協会) (1974年9月25日).pp23